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休職リスクをAIで予測、東京海上とMICIN

NTTデータと共同で健康経営支援

2018/08/24 12:30
大下 淳一=日経デジタルヘルス

 東京海上ホールディングスとNTTデータ、MICIN(マイシン、旧社名:情報医療)は、健康経営の支援を目的に、企業従業員の休職リスクを人工知能(AI)で予測する技術を開発した。2018年度内に複数の企業が導入し、健康経営施策に活用する予定である。3社は今後、AIによる予測結果に基づき、必要とされる対応策をサポートするといった包括的な健康経営支援サービスを提供していく考え。

 この予測技術は、NTTデータがヘルスデータバンクと呼ぶ健康管理サービスで提供してきた、健康診断結果や勤務時間の分析ノウハウなどを生かしたもの。MICINの医療分野向けAIの開発・解析技術と、東京海上グループの健康経営支援の知見をここに組み合わせた。

将来的なサービス提供のイメージ
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 ヘルスデータバンクの膨大なデータとAIを活用することで、メンタルヘルス不調などによる半年以内の休職リスクを予測可能にした。既に75%程度の予測精度を確認済みという。健康診断結果や勤務時間について、個人の過去1年分のデータを分析することでこうした予測ができる。一般に休職リスクを精度よく予測することは難しいとされており、従来の手法では予測精度が50%に満たないケースが多かった。

 今回の手法により、健康経営を進める上で「分かりやすい指標が存在しなかった健康リスクを定量的に把握できるようになる」(MICIN)。まずは、既に1500団体以上が採用しているヘルスデータバンクの導入企業などを対象に、同サービスのオプションとして今回の手法を提供する考え。

 3社は今後、リスクへの対応策を含む包括的な健康経営支援サービスの提供に関する検討も進める。そこでは、健康経営支援に関する東京海上日動火災保険のノウハウ、メンタルヘルス対策などに関する東京海上日動メディカルサービスの知見、オンラインでの健康支援に関するMICINの技術を組み合わせるという。例えば、今回の予測手法を生かした健康経営支援サービスを東京海上が提供し、ここにMICINの「curon(クロン)」を用いたオンライン健康相談を組み合わせるといった形を想定している。NTTデータはこれらを支える仕組みとして、ヘルスデータバンクなどのシステムサービスを提供する。

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