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次世代ボディエリアネットワーク「SmartBAN」、実用化へ

広島市立大と東芝が研究成果を発表、年内に実験キット発売

2018/07/25 10:00
増田 克善=日経デジタルヘルス

 広島市立大学は、次世代のボディエリアネットワーク「SmartBAN」の実用化に向けた技術を東芝デベロップメントエジニアリグ(東芝DME)と共同で開発した。ウエアラブルデバイスなど複数のIoTセンサーのデータを無線経由でハブに集約する技術である。

SmartBAN実験キットのイメージ
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 東芝DMEは、今回開発した技術を製品化し、2018年内にSmartBAN実験キットとして発売する予定である。一方、広島市立大学は、SmartBANの活用が期待されるさまざまな領域の有力事業者に周知、採用などの働きかけを行い、希望事業者に対して技術・ノウハウの提供や導入・事業化支援などを実施する予定としている。

 技術の詳細は、米国ホノルルで開催されたIEEE医用生体工学国際会議「The 40th International Conference of the IEEE Engineering in Medicine and Biology Society(EMBC 2018)」(2018年7月17~21日)で発表した。発表は、広島市立大学、広島市立広島市民病院、東芝デベロップメントエジニアリグの3者連名で行った。

 SmartBANは、広島市立大学大学院 情報科学研究科 医用情報通信研究室 教授の田中宏和氏が、東芝在籍時代より開発・標準化に携わってきた(関連記事)。特徴は、時間同期によるデータの受信をはじめ、人体に関わる領域・用途に不可欠な次のような要素を持っていること。すなわち、(1)低消費電力化、(2)システムの共存、(3)QoS(Quality of Service)の最適制御、(4)タイムリーな接続、である。

 (1)は、小型の生体センサーの需要に合わせたUltra-Low-Power MACプロトコル通信、Ultra-Low-Power PHYプロトコル通信が可能。(2)は、同じチャネルを使用するBAN同士が接近した場合などに干渉を回避できる。(3)は、さまざまな伝送レート、許容遅延、許容誤り率などを持つ入力信号を最適に伝送可能。医療アプリでは緊急信号の最適伝送が必要であり、それを可能にする。(4)は、各ノード(ウエアラブルデバイス)の迅速な初期接続および再接続、緊急信号の迅速な発信が可能――などである。

 これらの特徴を生かすことで、自由度の高い活用が可能になるという。例えば、それぞれの装着センサーが単機能・簡易(小型)・安価でも、各々を連携させ取得情報を集約することで、業務・現場などそれぞれで必要とされる品質・レベルの生体情報を得られる。また、過酷な環境への対応や業務・日常生活を妨げない装着性の高い機器などセンサーの選択肢が広がることで、活用率・継続性も高まる。あるいは、狭い室内において多人数で同時使用するといった利用環境にも対応できるとしている。

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