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東京五輪、7会場に太陽光導入、主要施設を「100%再エネ」に

2018/06/15 16:31
工藤宗介=技術ライター
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一部施設に太陽光発電設備を導入する計画(写真はイメージ)
(出所:日経BP)
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 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は6月11日、「持続可能性に配慮した運営計画 第二版」を公表した。それによると、主要7会場に太陽光発電設備、4会場に太陽熱利用設備を導入するなど、主要施設で使用する電力を「100%再エネ」とする。

 同計画では、東京五輪・パラリンピックの開催における「持続可能性」への配慮について、具体的な目標とそれに向けた施策などを記載した。組織委員会がSDGs(持続可能な開発目標)にどのように取り組むかを示したもの。

 2017年1月公表の第一版では、持続可能性に関する5つの主要テーマ「気候変動」「資源管理」「大気・水・緑・生物多様性等」「人権・労働、公正な事業慣行等への配慮」「参加・協働、情報発信(エンゲージメント)」を示した。

 第二版では、東京五輪・パラリンピックの持続可能性コンセプトとして「Be better, together/より良い未来へ、ともに進もう」を掲げるとともに、主要テーマごとに目標とその達成に向けた具体的な施策などを示した。

 「気候変動」テーマでは、大目標に「Towards Zero Carbon 〜脱炭素社会の実現に向けて〜」を設定し、再生可能エネルギー関連などの目標を示した。新国立競技場や有明アリーナなど、東京五輪・パラリンピックの主要7会場に太陽光発電設備、4会場には太陽熱利用設備などの再エネ設備を導入する。また、3会場には地中熱利用設備を設置して省エネ性を高める。

 また、競技会場やIBC(国際放送センター)、MPC(メインプレスセンター)、選手村で使用する電力を「100%再エネ」とする。再エネ比率を高めた電力契約で再エネ電力の直接的な利用を最大化するとともに、不足分はグリーン電力証書などを活用する。また、「復興五輪・パラリンピック」としての観点から、東北地方などで売電される再エネ電力の利用や再エネ由来水素の積極的な利用も検討する。

 このほかにも、4会場でのBEMS(ビルエネルギー管理システム)の導入、電気自動車・燃料電池車・ハイブリッド車の利用検討、大会に起因するCO2のグリーン電力証書やクレジットなどによるオフセットも行うことで、東京五輪・パラリンピックにおけるカーボンフットプリント(CFP)のさらなる削減を目指す。

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