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期待高まる「常温核融合」、三浦工業もベンチャーに出資

2019/05/30 12:40
金子憲治=日経BP総研 クリーンテックラボ、工藤宗介=技術ライター
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 ボイラーおよび関連機器の製造・販売を手掛ける三浦工業は5月15日、「新水素エネルギー」を研究開発するベンチャー企業であるクリーンプラネット(東京都港区)が同日実施した第三者割当増資を引き受けたと発表した。出資金額および出資比率は非公表。

 新水素エネルギーとは、微小な金属粒子に水素を吸蔵させ一定の条件下で刺激を加えると投入熱量を上回るエネルギーを放出する反応システムのこと。通常の燃焼反応(化学反応)と比べて水素1gあたり数桁以上の大きな放熱量の報告が相次いでいる。

新水素エネルギーの原理イメージ
(出所:NEDO)
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 何らかの核変換(元素転換)が起きていると推察され、研究者間では「凝縮系核反応」「金属水素間新規熱反応」とも呼ばれる。将来的に実用化された場合、太陽光や風力発電の余剰電力を使って水電解で製造した水素(軽水素)を燃料に、CO2を排出しない電力を効率的に生産できる可能性がある。

 クリーンプラネットは、2012年に設立したベンチャー企業で、2015年に東北大学と共同で設立した同大学電子光理学研究センター内「凝縮系核反応研究部門」を拠点に、新水素エネルギーの開発に取り組んでいる。今年1月には、三菱地所も出資している。

 同社は、相対的にコストの安いニッケルと銅、軽水素を主体とした反応系での実用化を目指している。今後数年以内に熱電素子と組み合わせた100W程度の発電モジュールや既存の蒸気ボイラーを前提とした発熱デバイスなどのデモ機を完成させ、2022年頃には国内外のエネルギーインフラとの連携を目指す。

 凝縮系核反応は、かつて「常温核融合(Cold Fusion)」と呼ばれた。1989年に米ユタ大学の研究者がこの現象を発表し、世界的に脚光を浴びた。この報告を受け、各国が一斉に追試を行った結果、日本も含めた主要研究機関が否定的な見解を発表した。

 しかし、一部の研究者が地道に研究を続け、徐々に現象の再現性が高まってきた。2010年頃から、米国やイタリア、イスラエルなどに、エネルギー利用を目的としたベンチャー企業が次々と生まれている。米グーグルなど大手企業も参入している。

 英総合学術誌「Nature」は、これまで常温核融合に関する論文を掲載しなかったが、今年5月号に、論文を含めて常温核融合関連の記事を掲載した。

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