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再エネの成長トレンド、2018年に失速、IEA発表

気候変動の回避が困難になる可能性を指摘

2019/05/07 18:01
大場 淳一=日経BP総研 クリーンテックラボ
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 国際エネルギー機関(IEA)は5月6日、2018年に世界全体で新規導入された再生可能エネルギーの設備容量が2017年とほぼ同等となり、これまで続いた再エネの成長トレンドが失速したと発表した。これにより、気候変動を回避するための長期的な目標の達成が困難になり得るとの懸念を表明した。IEAは、今回の再エネの成長鈍化が想定外だったとしている。

 IEAの最新データによると、2018年は再エネ発電設備の成長(新設容量)が2001年以来では初めて年次ベースで伸び悩んだという(図1)。

図1●世界全体における再エネ容量増設の推移
(出所:IEA)
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 IEAの持続可能開発シナリオ(SDS)によると、パリ合意の目標を達成するためには2018~2030年の間に毎年300GW以上の再エネ設備を増設する必要がある。

 太陽光、風力、水力、バイオマス、その他による再エネ由来の正味新設容量は、2018年に前年並みの約180GW増加した。この容量は、気候変動対策の長期的な目標を達成するために毎年必要となる設備容量の約60%(前年比7%増)でしかない。

 一方、電力・エネルギー関連の温室効果ガス排出量も1.7%増の33Gtと記録的な伸びを示したため、全体として排出量の抑制が不十分な結果となった(関連記事)。

 IEAのファティ・ビロル事務局長は、「再エネの拡大を休止させている余裕はない。世界各国の政府は、現状を正す対策に直ちに取り組む必要がある。コストが急速に下落したおかげで、過度な再エネ優遇策はもはや不要だ。必要なのは主に長期的なビジョンに基づく安定的な政策であり、費用対効果に優れた最適な方法で再エネを電力系統に取り込むことである」と述べている。

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