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ごみ焼却・排熱とCO2を利用、高密度でバジル栽培

2019/03/18 15:07
工藤宗介=技術ライター
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佐賀市清掃工場
(出所:グリーンリバーホールディングス)
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佐賀市清掃工場でのバイオマス利用イメージ
(出所:グリーンリバーホールディングス)
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3D高密度栽培装置
(出所:グリーンリバーホールディングス)
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 IoT活用農業を推進するグリーンリバーホールディングス傘下のグリーンラボ(福岡市)は3月12日、佐賀市との間で「バイオマス資源利活用協定」を締結した。佐賀市清掃工場の排熱とCO2を利用してグリーンラボ独自の「3D高密度栽培」による産業創出を目指す。

 佐賀市では、2014年に「佐賀市バイオマス産業都市構想」を策定し、環境保全と経済的な発展を両立する「バイオマス産業都市さが」の実現に取り組んでいる。今回、地域のバイオマスを利活用する植物工場(スマートアグリファーム)を建設し、持続可能な農業の実現と、地域での雇用創出と所得の向上を目指す。

 さがスマートアグリファームは、佐賀市清掃工場近隣の敷地約5000m2に、農業に新規参入する企業向けの1棟とファーム棟3棟を建設する。栽培品目はバジルで、年間約60tの生産を見込んでいる。投資総額は約2億円。

 3D高密度栽培は、同社グループ企業のジーマテック(東京都千代田区)が開発した縦型水耕栽培プランター「バイグロウ」装置を使った密植栽培手法。高さ150cmの縦型プランターの両面に18株の苗を定植することで、バジルの一般的な露地栽培と比較して面積比で約10倍以上の収穫が可能という。養液、湿度、温度などをIoTで制御する。

 同社は、これまでに岩手県八幡平市、福岡県久留米市、宮崎県都筑市、沖縄県恩納村の4カ所でバジル生産のスマートアグリファーム事業を展開している。そのうち、岩手県八幡平市では地熱を利用した栽培を行っており、佐賀市のバイオマス利用は2件目の再生可能エネルギーを活用した事例となる。

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