太陽光、累積容量の倍増ごとに24%下落

 ETシナリオにおいて太陽光発電のコストは習熟曲線に沿って下落を続け、累積設備容量が倍増するごとに太陽光パネルのコストは約24%下落するとしている(図3)。

図3●英BPが「エネルギー見通し」で示した太陽光発電コストの習熟曲線
(出所:BP)
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 コスト競争力が他のエネルギー源と遜色ないレベルとなったため、再エネ関連の補助金は2020年代の中頃までに終了すると見込む。

 徐々に上昇する炭素価格(カーボンプライシング)に加え、低炭素化を推進するためのエネルギー政策の継続にも後押しされる形で再エネの導入が進むとする。

 再エネの導入は世界全体で拡大するが、中でも中国とインドでの成長が大半を占める。中国における再エネの増分は、OECDの全加盟国の増分の合計を上回り、インドがそれに次ぐ規模で2030年まで再エネの導入をけん引すると見込む。

 ETシナリオでは、石油への需要は2040年までの期間の大半で成長が続くが、2030年代に頭打ちになるとする。また、石炭のグローバル消費は横這いで、中国における石炭の消費は既に頭打ちとなった可能性が高いとしている。

 一方、温室効果ガスの排出量は増加が続くため、気候変動を回避するためには過去と決別する包括的な対応策が必要になると示唆した。

 英BPが2017年に発表した2035年までのエネルギー見通しでは、世界のエネルギー総需要の伸びは年平均1.3%増、再エネの成長率は同7.6%増と、今回の見通しは基本的にはそれらを踏襲するものとなっているようだ(関連記事1)。

 太陽光がエネルギーの主役となりつつある傾向から、同社は一時撤退した太陽光発電に戦略転換しつつ2017年12月に再参入している(関連記事2)。