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日立が米VidiStar社を買収、画像診断分野を強化

2018/01/11 10:30
増田 克善=日経デジタルヘルス

 日立製作所は2018年1月10日、同社の100%子会社であるHitachi Healthcare Americas(日立ヘルスケアアメリカ)が、米VidiStar社を買収すると発表した。VidiStar社は、画像診断レポートの作成などワークフローの効率化を支援する製品・サービスを提供している。今回の買収により、日立は診断レポート作成に関する技術力やアナリティクス技術を取得し、超音波検査などの画像診断を行う医療従事者のワークフローの改善を図っていく。

 VidiStar社は2005年設立で、従業員数は25人。医師自身でカスタマイズ可能な診断レポート作成機能、クラウドベースのデータ保管機能など、画像診断のワークフロー改善に寄与する製品・サービスを提供しており、米国内に1000施設の顧客基盤がある。同社の製品・サービスは、特に超音波診断装置が利用されている循環器科、産婦人科で使われているという。

 日立は、長年手がけてきた超音波診断装置をはじめとする画像診断装置にVidiStar社の製品・サービスを組み合わせ、撮像から診断レポート作成まで画像診断に関わるワークフロー効率化を支援していく。また、アナリティクス技術を活用した経営分析により、医療機関の経営改善も推進していく。

 近年、超音波診断装置やX線CT装置、MRIなど画像診断装置の高度化に伴い、得られる画像データ量が飛躍的に増加。多くの被検者を短時間で検査することやさまざまな画像を撮像することができるようになったため、医師は読影後の検査レポートの作成など負担が増加している。今回の買収は、そうした画像診断におけるワークフローを改善する需要が高まっていることが背景にある。

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