2017年10月に開幕した「第45回東京モーターショー」。ドイツ勢と中国勢が電気自動車(EV)の開発に邁進し始めた中、EVに距離を置く日本メーカーの対応に注目が集まった。出遅れ気味のトヨタ自動車はEV戦略の転換を示唆。ホンダは新しいEVを発表したが、迷いを感じる。一方で海外自動車メーカーの受注を増やしたい部品メーカーは、“EVシフト”を本格化し始めた。

 「EVが近い将来に重要な解の一つとなることは疑う余地がない」(トヨタ自動車副社長のDidier Leroy氏)──。

 かねて次世代電動車の本命はプラグインハイブリッド車(PHEV)と主張し、EVの開発に距離を置いてきたトヨタ。副社長のLeroy氏は、従来の考えを転換する方針を示唆した(図1)。

図1 トヨタがEV開発で巻き返し策を披露
同社副社長のDidier Leroy氏は、「燃料電池車への取り組みは後退しない」とも強調する。(写真:宮原一郎)
[画像のクリックで拡大表示]

この先は有料会員の登録が必要です。「日経Automotive」定期購読者もログインしてお読みいただけます。今なら有料会員(月額プラン)は12月末まで無料!

日経 xTECHには有料記事(有料会員向けまたは定期購読者向け)、無料記事(登録会員向け)、フリー記事(誰でも閲覧可能)があります。有料記事でも、登録会員向け配信期間は登録会員への登録が必要な場合があります。有料会員と登録会員に関するFAQはこちら