経営コンサルティング会社の米Boston Consulting Group(BCG)社は2018年2月、電動化や自動運転化、サービス化が進む自動車業界の構造変化について説明した(図1)。

図1 BCG社が2035年の自動車業界を予測
(a)自動車セクターでアジア・パシフィック地区のリーダーを務める古宮聡氏。全体概要について説明した。(b)産業財・自動車グループのコアメンバーでドイツ・シュツットガルト・オフィスのプリンシパルを務めるThomas Palme氏。利益構造の変化などについて説明した。(c)産業財・自動車グループ、オペレーショングループのコアメンバーである富永和利氏。ピラミッド構造の変化などについて説明した。本誌が撮影。
[画像のクリックで拡大表示]

 世界の新車販売台数は、2017年の9100万台から2025年に1億400万台に伸びるものの、2035年には1億800万台と伸び悩む見通しである(図2)。特に2025年以降は自動運転車やシェアリングサービスの台頭によって、個人所有の新車販売が減少し、その分をシェアリング用自動車(フリート)の伸びが支える構図になる。

図2 世界の新車販売台数予測
2017年の9100万台から2025年に1億400万台に伸びるものの、2035年には1億800万台と伸び悩むと予測した。BCG社の資料を基に本誌が作成。
[画像のクリックで拡大表示]

 世界の新車販売台数(乗用車)に占める電気自動車(EV)の比率は2017年の1%から2025年に6%、2030年に14%、2035年に30%まで増えると予測した(図3)。予測の前提となる電池コストは、2017年から2030年にかけて年平均5%で下がると見ている()。これは主に量産規模の拡大によるスケールメリットと、電池のエネルギー密度の向上による。なお、電池で懸念されている希少資源の問題は「2035年までは大きな制約にはならない」(同社)との見通しを示した。

図3 EVや自動運転車、クルマのシェアリングサービスが台頭
(a)EVの比率が急増し、2035年には30%に達する。(b)レベル4、5の自動運転車の比率が増える。(c)クルマのシェアリングサービスが広がる。BCG社の資料を基に本誌が作成。
[画像のクリックで拡大表示]
表 EVや自動運転に関する三つのシナリオ
保守的なシナリオや急進的なシナリオも考えられるが、現実的なシナリオを想定すると、電池コストは年平均5%減で推移する。BCG社の資料を基に本誌が作成。
[画像のクリックで拡大表示]

 一方、プラグインハイブリッド車(PHEV)の比率は2017年の1%から2025年に2%、2030年および2035年に6%と伸び悩む見通し。これは電池コストの低減によりEVのランニングコストを含む総合的なコストが安くなり、「内燃機関を搭載するPHEVの位置付けが中途半端になるため」(同社)とする。なお、ハイブリッド車(HEV)およびマイルドHEVの比率は2017年の3%から2025年に16%、2030年に28%、2035年に37%に増えるという。

 世界の新車販売台数(乗用車)に占めるレベル4、5の自動運転車の比率は、自家用車では2025年の1%から2030年に6%、2035年に12%に増えると予測した。一方、フリートでは2025年の2%から2030年に5%、2035年に11%に増えると見る。また、世界中の個人が乗用車で移動する距離に占めるシェアリングサービス(カーシェアリング、ライドシェア、自動運転タクシーなど)の比率は、2017年の3%から2025年に4%、2030年に9%、2035年に18%に増える。

この先は有料会員の登録が必要です。「日経Automotive」定期購読者もログインしてお読みいただけます。有料会員(月額プラン)は申し込み初月無料!

日経 xTECHには有料記事(有料会員向けまたは定期購読者向け)、無料記事(登録会員向け)、フリー記事(誰でも閲覧可能)があります。有料記事でも、登録会員向け配信期間は登録会員への登録が必要な場合があります。有料会員と登録会員に関するFAQはこちら