本稿は別掲記事を除いて、『日経エレクトロニクス』の2016年12月号の〔「Galaxy Note7」発火問題の教訓〕を再編集したものです。

発売直後から発火事故が相次いだ韓国Samsung Electronics社のスマートフォン「Galaxy Note7」。リコール対応後も事故の報告はやまず、発売開始からわずか2カ月足らずで製造・販売中止に追い込まれた。いまだに原因がはっきりせず、同社を含め関係各所での原因究明が続く。大容量化や小型化が進むリチウム(Li)イオン2次電池に潜むリスクを探る。

 韓国Samsung Electronics社のスマートフォン「Galaxy Note7」発売から間もない2016年8月24日、韓国のオンライン・コミュニティーサイトに「充電中にGalaxy Note7が爆発した」という書き込みと写真が投稿された。写真の端末は左半分が焼け焦げ、ディスプレーも粉々になっていた。その後、各地で「Galaxy Note7の2次電池から発火した」という写真がオンライン・コミュニティーサイトに登場、同社は端末を回収して原因調査に乗り出した。

 同年9月2日、同社は発火の原因について「Galaxy Note7の2次電池に問題があった」と発表し、「Galaxy Note7には、韓国Samsung SDI社もしくは中国Amperex Technology Limited(ATL)社のリチウム(Li)イオン2次電池を採用したが、Samsung SDI社の2次電池で問題が生じた。セル内部の極板が押され負極と正極が接触、過熱した」と説明した(図1)。Samsung SDI社は携帯機器や電気自動車(EV)、電力貯蔵用大容量ストレージなどのLiイオン2次電池を手掛ける大手メーカー。ATL社はTDKが2005年に買収したメーカーだ。

* サムスン電子ジャパンの広報担当者によれば、「製造工程上の問題による交換ではない」という。そのため、該当ロットのみでなく「出荷品全数を対象に回収・交換した」(同社)。
図1 韓国Samsung Electronics社の「Galaxy Note7」の分解写真
5.7インチ型の有機ELディスプレー(AMOLED)にスタイラスペン入力を組み合わせたもので、虹彩認証機能やIP68の防水防塵機能を盛り込みんだハイエンド・スマートフォンである。アプリケーションプロセッサーなどの冷却用にヒートパイプも備える。3500mAhの大容量電池や、急速充電機能、ワイヤレス給電機能も売りとしていた。 写真:米iFixit社
[画像のクリックで拡大表示]

この先は有料会員の登録が必要です。「日経ものづくり」定期購読者もログインしてお読みいただけます。有料会員(月額プラン)は申し込み初月無料!

日経 xTECHには有料記事(有料会員向けまたは定期購読者向け)、無料記事(登録会員向け)、フリー記事(誰でも閲覧可能)があります。有料記事でも、登録会員向け配信期間は登録会員への登録が必要な場合があります。有料会員と登録会員に関するFAQはこちら