自動運転技術に欠かせない、人工知能(AI)の一種であるディープラーニング(深層学習)。同アルゴリズムを実行するAIコンピューターの開発を巡り、三つの勢力が競い合う構図が見えてきた(図1)。主役に立つ米NVIDIA社の連合を、半導体最大手の米Intel社が猛追する。日本からはトヨタグループに東芝を加えた連合が追いかける。

図1 自動運転開発で3連合が競う構図が見えてきた
AIコンピューターを開発する企業がカギを握る。主導権を握り始めたNVIDIA社の連合をIntel社が猛烈に追いかける。協業関係や資本関係がある企業で連合をつくる。
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 2017年3月、Intel社が自動ブレーキの画像認識に強いイスラエルMobileye社を約153億ドル(1ドル=115円換算で約1兆7600億円)の巨額で買収すると発表した(図2)。NVIDIA社の最大の競合企業になり得るのがMobileye社。深層学習用の車載コンピューターの開発でNVIDIA社に出遅れたIntel社だが、Mobileye社の買収で巻き返す。

図2 Intel社がMobileye社を買収
左からBMW 社開発担当役員のKlaus Frohlich 氏、Mobileye社の共同創業者でCTO兼ChairmanのAmnon Shashua氏、Intel社CEOのBrian Krzanich 氏。

 Intel社は最近、自動運転の技術開発に力を注いでいる。2017年1月に、自動運転技術の開発基盤「Intel Go」を発表した。Mobileye社の買収で、自動運転の基礎技術である自動ブレーキに使える信頼性の高い画像認識技術を手中に収める。

 加えて、Mobileye社が勝ち取ってきた20社以上に上る多くの自動車メーカーへの採用実績を得られることが大きい。NVIDIA社にはないからだ。同社はメーターなどの情報端末装置への採用は多いが、高い信頼性がいる制御系機能への採用はこれからと言える。

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