日経デジタルヘルスが選ぶ、2019年を占う10大キーワード(page 4)

2018/12/27 07:00
日経デジタルヘルス編集部

7)治療アプリ

 2019年は、通院と通院の間の治療空白にいる患者をスマートフォンアプリで支援し、治療効果を高める「治療アプリ」の実用化に向けた動きが活発になりそうだ。

 デジタルヘルスベンチャーのキュア・アップは、2018年4月にNASH(非アルコール性脂肪肝炎)専用の治療アプリ「NASH App」の臨床試験を、同年6月に「高血圧治療アプリ」の臨床研究を開始した(関連記事12)。ニコチン依存症治療用アプリ「CureApp 禁煙」の治験は既に2017年から実施している(関連記事)。

 治療アプリの考え方を従業員のメンタルヘルスに応用するサービスも登場した。キュア・アップは、心理ケア向けゲーム「SPARX」を手掛けるHIKARI Labと手を組み、法人向けメンタルカウンセリングプログラムの提供も行っている(関連記事)。アプリを使って認知行動療法に基づいた心理ケアを提供するプログラムである。

 手軽に使えるアプリを活用することで医療サービスの質向上が期待される。

8)排せつIoT

 日本では介護施設にいる高齢者の7%に失禁の課題があり、2~3時間ごとに介護者がトイレに連れていく必要があるという(関連記事)。こうした課題を解決しようと、企業が新たなサービスの開発に乗りだしている。

 トリプル・ダブリュー・ジャパンは、超音波センサーで膀胱(ぼうこう)の変化を捉え、いつトイレに連れて行けばいいかをアプリに通知する「DFree」を手掛けている(関連記事)。介護施設などの法人向けサービス「DFree 排泄予測サービス」のほか、個人向けサービス「DFree Personal」がある。2018年9月には米国参入を果たした。

 リリアム大塚は2018年12月に排尿タイミング予測支援デバイス「リリアムスポット」を発売した(関連記事)。恥骨の真上に当てると、超音波が照射され、膀胱内に蓄積する尿量を測定することができる。尿のたまり具合が4段階の目盛り表示で確認できるため、メモリに応じてトイレに誘導するなど排せつケアを行うことが可能である。

 このほかにも病院や介護施設における介護用おむつでトップレベルのシェアを持つ大王製紙は、在宅医療・介護向けに紙おむつの利用支援アプリ「アテント排泄ケア支援アプリ」(通称:アテントアプリ)の提供を2018年10月に開始した(関連記事)。適切な商品を紹介したり、紙おむつの的確な利用法を解説したりする機能などを備えている。

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