日経デジタルヘルスが選ぶ、2019年を占う10大キーワード(page 2)

2018/12/27 07:00
日経デジタルヘルス編集部

3)健康増進型保険

 ここ数年、保険会社がICTをはじめとするテクノロジーを活用し、保険サービスの効率や収益性を高めるInsurTech(インシュアテック)の動きが目立っている。特に、健康リスクを減らすための行動を加入者に促す保険サービスである健康増進型保険が続々と登場し始めている。

 2018年7月には住友生命保険が「住友生命『Vitality』」を発売した(関連記事)。加入後の健康診断や日々の運動などの評価に応じて保険料が変動する仕組みをとっている。

 健康年齢少額短期保険は、実年齢の代わりに「健康年齢」という指標を使って保険料を決める保険サービス「健康年齢連動型医療保険」を提供している(関連記事)。東京海上日動あんしん生命保険が提供する「あるく保険」は、加入者にウエアラブル端末を貸与し、健康増進活動に応じて保険料をキャッシュバックするサービスである(関連記事)。

 健康寿命の延伸を見据えて保険会社が仕掛ける同様のサービスが2019年も話題を呼びそうだ。

4)スポーツ×デジタルヘルス

 2018年11月にオムロン ヘルスケアが発売した低周波治療器「HV-F601T」は、スポーツ後の筋肉の疲労や筋肉痛を緩和することを目的とした医療機器である(関連記事)。健康のために積極的に運動を行うビジネスパーソンが増えていることを受け、従来製品が肩こりの緩和などに焦点を当てていたのに対し、スポーツ後の体のケアに焦点を当てた製品開発を行ったという。

 コニカミノルタは、医療機関外で使用できるコンパクトな超音波診断装置を発売した(関連記事)。軽量かつコンパクトながら高画質な診断画像を提供できるため、スポーツドクターが合宿や遠征先、試合中に携行し、その場で超音波を使った診断を行うことが可能になるという。

 このように、類似の従来製品との差異化を図るために、親和性の高いスポーツ領域に着目したデジタルヘルスサービスが登場し始めている。2019年もこうした動きから目が離せない。

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