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「ロボットによる介助への抵抗は薄れてきた」

2016/11/25 18:00
小口 正貴=スプール

 「医療者はロボット技術に期待している」――。NPO 医工連携推進機構 客員研究員の吉川典子氏は、スタートアップ向けのシリーズイベント「kizki PITCH」(2016年10月28日、主催:合同会社SARR)に登壇。日本における介護・リハビリロボットの現状について解説した。

医⼯連携推進機構 客員研究員の吉川典子氏
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 吉川氏はまず、「これからの介護や看護に重要なのは患者の気持ちを考えること。より良い介護に取り組んでいかなくてはならない」と述べ、ロボットを利用しても人に寄り添ったケアが大事だとした。続けて「これまではどうしても体の構造のみにフォーカスしていたが、どのような活動ができれば心が晴れやかになるのか。その点も重要なファクターとなる。役立つロボットがあればいいとの思考ではダメ」と力説した。

 現在、介護ロボットについてはAMED(日本医療研究開発機構)による「ロボット介護機器開発・導入促進事業(開発補助事業)」でのプロジェクトが進められている。ここでは移乗介助(装着・非装着)、移動支援(屋外・屋内、屋外は平成26年度で終了)、排泄支援、認知症の見守り(施設・住宅、施設は平成26年度で終了)、入浴支援と5つの重点分野を設定している。

 「この事業を進める中で、ロボットメーカー、介護施設など、学術・医療機関が密に連携してフィードバックの仕組みを構築する必要がある。ロボットに対して実証を行っている施設から意見を吸い上げ、利用者と開発者の間をどんどん近づけてより良いものを生み出してほしい。最近では、病院内にもロボットリハビリテーションをうたう病棟や、ロボットの名前のついたセクションが増えてきた。ロボットの導入は、徐々に当たり前になりつつある」(吉川氏)。

ロボットの発展には、ロボットメーカー、介護施設、学術・医療機関による三位一体のスキームが必要
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 この背景には、ロボットによる介助への抵抗が薄れてきたことが挙げられる。ある調査によれば、介助する側・される側の約6割が利用したいと回答した。「今まではモノのように扱われることに抵抗があった患者も、次第に意識が変化してきた。ロボットならば遠慮が不要になり、恥ずかしさも消える」(吉川氏)。

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