次期診療報酬改定で適切に評価されていくべき

 こうした7項目の基本的な考え方が示された後、2018年1月26日の公開資料にはオンライン診療の概要、要件、施設基準が出てくる。このときは点数も決まっておらず、対象患者については「初診から○月以上を経過した患者(初診から○月の間は毎月同一の医師により対面診療を行っている場合に限る)」、あるいは「緊急時におおむね○分以内に・・・」「オンライン診療料の割合が○割以下であること」というように、数字は伏せ字(未決定)で表されている。

 ところが、加藤氏が中医協の公開された議事録を検証したところ、「その後にどのような議論が行われたかというと、議論の時間が有限な時間の中で行われていたようだ」と指摘した。

 オンライン診療が実施できるまでの6カ月という経過期間については、決まった経緯を読み取ることができる一つとしては、1月26日の医療課長の発言があるという。その議事録には、「やはり一定期間は必要で、余りに長期にはということから鑑みまして、おおむね半年程度という形で今回はやらせていただくのが妥当」という文言が見られるが、それ以外の経緯は外部からは読み取りにくいという。

 加藤氏は、こうしたオンライン診療報酬の決定経緯や、それに伴う課題を踏まえ、「次期診療報酬改定で、適切に評価されていくべきと考えている」とした。すでに今回の報酬改定の検証・調査は行われており、2019年6月頃から中医協で次期改定の議論が始まる。「学会としても課題に対して適切な意見が出せるよう進めていきたい。オンライン診療は治療継続につながり、患者が健康になる手段として発展させていければと考えている」(加藤氏)と語った。

■変更履歴
記事初出時、タイトルおよび本文中に「議論した形跡が見られない」とあったのは、「議論の内容を外部から読み取りにくい」の誤りでした。これ伴い、タイトルおよび関連する文章を修正いたしました。また、加藤氏の肩書きに誤りがありました。お詫びして訂正します。記事は修正済みです。