ロボット支援手術、保険適用拡大から1年で何が変わった?

「順調に症例数増加」「施設基準が厳しい」などの声

2019/01/28 17:00
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス

 2018年度の診療報酬改定では、ロボット支援手術(いわゆるda Vinci手術)の保険適用対象が一挙に拡大した。以前から保険適用されていた前立腺がんと腎臓がんに加えて、肺がんや直腸がん、胃がんなど新たに12件のda Vinci手術が対象になったのだ(関連記事12)。

 この改定を受けて、臨床現場ではどのような変化が起きたのか(関連記事34)。2019年1月26日に開催された「第11回 日本ロボット外科学会学術集会」では、「保険適応の拡大における現状と今後の課題」と題してパネルディスカッションが行われた。保険適用後は症例数が増え、直視下手術や内視鏡手術に対するda Vinci手術の優位性が見えてきた一方で、実施施設の基準が厳しいといった声もあった。呼吸器外科や消化器外科、心臓血管外科など、それぞれの診療科における状況を見ていこう。

2019年1月26日に開催された「第11回 日本ロボット外科学会学術集会」

年間18例行わないと「採算がとれない」

 呼吸器外科では、肺がんの手術が保険収載されたことで「かなりの施設でda Vinci手術が行われるようになってきた」と福岡大学病院 呼吸器・乳腺内分泌・小児外科の山下眞一氏は強調する。今回の改定では、胸腔鏡下縦隔悪性腫瘍手術と胸腔鏡下良性縦隔腫瘍手術、胸腔鏡下肺悪性腫瘍手術(肺葉切除または1肺葉を超えるもの)の3つが保険適用となった。

 福岡大学病院では、保険収載後に肺葉切除のda Vinci手術を14例行ったという。しかし、da Vinciの維持費を1回の手術料で割ると、少なくとも「年間18例の手術を行わないと採算がとれないことが分かった」と山下氏は話す。

 さらに、肺がん診療ガイドラインには、ステージⅠの肺がん患者に対してはda Vinci手術を推奨するほどのエビデンスはまだないと書かれている。そこで今後は、da Vinci手術の有用性を証明して、「腹腔鏡手術よりも高額な診療報酬を得られるようにしたい」と同氏は展望する。

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