「ヘルスケアAR」で近くの薬局へ誘導

 今回3社はさまざまなARアプリケーション開発の“ひな型”となるアプリを作成。このひな型に加えて、操作や仕掛けなどのコンテンツやコンテンツの表示方法をニーズに応じて書き換えることにより、経験やノウハウがなくてもさまざまなAR搭載型アプリを低価格かつ短期間で開発できるようにする考えだ。

 このひな型を利用したアプリの1つに、日経印刷が開発に協力した「ヘルスケアAR」がある。これは、体調が悪くなったときに症状を入力すると、症状に適した薬を一覧表示してくれるアプリ。利用者を起点として、周囲を映したパノラマ画像にARを使って近くにある薬局を表示し、薬の陳列棚までガイドする機能も搭載する予定だ。

国連社社長 青山秀生氏
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 危機災害AR搭載型アプリの今後について国連社 代表取締役兼社長の青山秀生氏は、「刻一刻と変化する災害情報をいかにタイムラグなく伝達できるかが課題だ」と語った。今や国内全人口の6割以上がスマートフォンを所有し、60代でも47%が所有しているというデータを紹介。スマートフォンの普及が後押しし、AR市場は2018年に2820億円規模に達するといわれており、“簡単に誰でも使える”AR搭載型アプリを普及させたい、とした。