ARが災害医療を変える!(page 2)

派遣医師に「危機災害情報ARカード」

2016/05/16 10:00
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス

訪日外国人にも伝わる災害情報に

エルバホールディングス社長 副島直子氏
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 今回のシステム開発の背景には、台風や地震などの災害が増加していることや、日本を訪れる外国人(インバウンド)が急増していることがある。同システムには、“災害弱者”になりやすい県外や国外からの来訪者でもスマートフォンをかざすだけで視覚的に災害情報が得られる有用性がある。5月12日の発表会に登壇したエルバホールディングス 代表取締役社長の副島直子氏は、カードという形態を利用する理由について「ARは紙との相性が良く、(カード化することで)財布に入れるなどして携帯しやすい」ことを挙げた。カードは無料で配布し、訪日外国人や観光客などに対しては、立ち寄るであろう公共機関に設置するなどの対応をとる予定だ。

医師会会長 横倉義武氏
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 災害が起きた際に、遠方から派遣された医師などが現地で“動ける”情報を提供する同システムの有用性について、日本医師会 会長の横倉義武氏は次のように語った。「東日本大震災後、災害時のインターネット利用については議論されてきたが、先の熊本地震でJMAT(日本医師会災害医療チーム)を派遣した際にも現地の地理が分かる技術があればと痛切に思った」。また、災害に強い街づくりや災害からの復興について「医療機関だけでなく、地域包括ケアシステムによる支援が不可欠だ」と述べた。

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