デジタル病理画像に加え遠隔病理診断も評価

 病理診断について、その精度を担保したデジタル病理画像を用いた場合でも、「病理診断料」の算定が可能になる。

 現行では、病理組織標本・電子顕微鏡病理組織標本・免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本・術中迅速病理組織標本にて作製された組織標本に基づく診断が認められている。これに加え、組織標本のデジタル病理画像のみを用いた場合でも、診断の別または回数にかかわらず月1回に限り算定可能となる。

 他の医療機関の病理専門医にデジタル病理画像を送信し、診断結果を受信する遠隔病理診断も評価される。それに伴い、算定要件と施設基準が新設された。算定要件は、病理診断を専門に担当する医師が、“デジタル病理画像の観察および送受信を行うにつき十分な装置・機器”を用いた上で観察・診断を行うこととしている。その際に、関係学会による指針を参考とすることが挙げられている。施設基準は、病理診断管理加算または口腔病理診断管理加算に関する届出を行っている施設であること、デジタル病理画像の管理を行うための十分な体制を整備していること、である。

 日本病理学会のデジタルパソロジー検討委員会は「デジタル病理画像を用いた病理診断のための手引き」を公開しており、使用機器に関しては画像取り込み装置(WSIスキャナー)とモニターに関する技術的な留意点などが記されている。なお、2017年12月にはフィリップス・ジャパンのパソロジーソリューションが、病理ホールスライド画像診断補助装置として国内で初めて薬事承認を取得している(関連記事)

 デジタル病理画像診断については、医療機関連携による病理診断がデジタル病理画像の送受信によって行われた場合、検体を送付して受取側の医療機関で標本作製された場合も病理診断料などを算定可能とした。