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特集

太陽光の「自家消費」戦略を読み解く

<第8回>FITの次に来る再エネ市場の主役

2018/06/22 05:00
大串卓矢=スマートエナジー社長
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太陽光を自家発電源として採用

 太陽光発電の方向性の一つとして、固定価格買取制度(FIT)による売電ではなく、「自家消費」が大きなトレンドとなってきた。この背景にはいくつかの要因がある。今回は「自家消費」がこのままトレンドとなるのかについて解説する。

 FIT導入の早かったドイツなどでは、太陽光の設置形態が、FIT売電から自家消費に移行していると言われているが、日本でも「FITを利用しない」という選択肢が現実的になってきている。

 「非FITの太陽光発電」の設置に対しては補助金制度があることや、発電設備のコストが大幅に安価になったことから、自家発電の電源として採用されやすい環境となった。

 それに加えて、「RE100」加盟企業が日本でも増えてきたこと、省エネ法対策、電気代の削減のため、などの理由で「自家消費型太陽光」が選択されるケースが増えている(図1)。

図1●太陽光発電の売電方法別類型
(出所:筆者作成)
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 電気は事業用で10~20円/kWh、家庭用で20~30円/kWhだが、上昇傾向にある。太陽光発電システムは、20年の利用を前提にすれば18円/kWhで十分採算基準となっている。逆に言えば、20年以上使用すれば18円以下で電気が作れることになる。

 さらに、ピーク時に太陽光発電が稼働していれば、契約電力量を下げることで基本料金を削減でき、購入する電気の料金も安くなる。つまり、太陽光発電の自家消費はすでに、十分経済的メリットがあるといえる。

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