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メガソーラーを「14円」で実施する条件とは?

<第14回>2019年度以降を睨んだシステム費用と設備利用率

2019/01/31 05:00
大串卓矢=スマートエナジー社長
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新年早々に「14円/kWh」公表

 新年早々の1月9日、経済産業省の調達価格等算定委員会が開催され、2019年度の太陽光発電の固定価格買取制度(FIT)による買取価格が公表された。10kW以上500kW未満の事業用太陽光発電については14円/kWhとなり、2018年度の18円/kWhから2割以上の大幅な減額となった。今回は14 円/kWhでメガソーラー(大規模太陽光発電所)を成立させるための諸条件を検証する。

算定委員会の根拠を検証してみると・・・

 経産省が14円/kWhを算出した根拠は、システム費用18.2万円/kWである(図1)。「システム費用18万円/kWなら余裕だ」と考えがちであるが、このなかには、土地造成費、接続費用以外のコストが全て入っているため、通常必要な土地の購入代金込みの値段であることに注意が必要である。

図1●2019年度太陽光発電の買取価格
(出所:2019年度以降の調達価格及び調達期間についての委員長案)
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 現在の太陽光パネルの変換効率では必要な土地面積は5坪/kW(1坪=約3.3m2、以下同)であるから、システム費用と工事代が12万円/kWだとすると、土地代は1万2000円/坪である。太陽光発電事業の土地代としては充分な金額であると思われる。

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