2016年は「VR(仮想現実)普及元年」――。ソニー・インタラクティブエンタテインメントが10月に発売したVR用のヘッドマウントディスプレー(HMD)「PlayStation VR(PS VR)」が事前予約で品切れするなど、国内でもVRに対する関心が急速に高まっている。VRの応用分野は広く、スポーツビジネスにおいても大きな期待を寄せられている。こうしたなか、ソフトバンクはVRの市場開拓とサービス提供を目的に、2016年6月に「VR事業推進室」を新設。7月にはVRベンチャーの米NextVR社に出資するなど、活動を強化している。同社サービスコンテンツ本部VR事業推進室の加藤欽一室長と藤田誠司氏に、「スポーツ×VR」の可能性やサービス展開などについて聞いた。(聞き手は、日経BP社デジタル編集センター 内田泰)

――ソフトバンクではいつごろからVR技術に着目し、サービス化に向けて準備を進めてきたのか。

ソフトバンク サービスコンテンツ本部VR事業推進室の加藤欽一(よしかず)室長(右)と藤田誠司氏(左)
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加藤 会社としてはVRにかなり以前から注目していた。それを対外的に初めて示したのは、創業30年を迎え、次の30年に向けて策定した「新30年ビジョン」(2010年発表)でのこと。このなかで、将来に向けたキーテクノロジーとしてAI(人工知能)やロボットなどとともに、VRを挙げた。

 そして2015年10月ごろに、事業化に向けてプロジェクトチームを発足。2016年6月にVR事業推進室を開設した。

――VRベンチャーの米NextVR社への出資の経緯は。

加藤 NextVR社と最初に話をしたのはプロジェクトチームの立ち上げ時からで、米シリコンバレーに駐在するソフトバンクの新規事業開発の担当チームが交渉した。NextVR社は、VR形式の映像配信サービスの先駆者的存在で、米国のVR・AR(拡張現実感)関連のベンチャー企業を100社近く調査したなかで、「ここはすごい!」と同チームが評価した、突出した存在だった。

――NextVR社の何がすごいのか。

米MLBの2016年オールスターゲームでの撮影の様子(写真:NextVR社)
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加藤 同社の創業は2009年。2012年にはVR形式の映像配信サービスを開始しており、ノウハウを豊富に蓄積している。VR映像のライブストリーミングも提供しており、この分野では世界のトップを走る。現段階では他の企業がマネできないレベルの技術を持ち、当社としてはぜひ一緒に事業を展開したいということで出資に至った。

NBAの試合を毎週ライブ配信

――「スポーツ×VR」の可能性をどう考えているのか。

加藤 VRは距離の概念をなくし、時間を超える。例えば、ドナルド・トランプ氏が米大統領選に勝利した際の演説を、その場の空間まるごと映像として保存しておけば、10年後にHMDをかけて見たときにその瞬間に戻れる。時空を超えて“空間を残せる”インパクトは大きい。

 スポーツ観戦では、実際にスタジアムの最前列に座って試合を見れる人はごくわずかだ。お金や時間の制約でほとんどの人はスタジアムに行けないが、VRならその制約を取り払える。スタジアムに行かなくても臨場感をVRで伝えられるため、新たなビジネス機会が生まれる。これは音楽ライブにも共通している。

 かつて立体映像を表示する「3Dテレビ」が話題になったが、これはどこまで行っても2D映像の延長だった。VRはHMDの視界すべてに映像が表示されるので、その空間に没入できる。この違いは口頭では伝わらず、体感してもらわないと分からない。