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脱オイルの世紀

日経エネルギーNext

目次

  • 原油価格とROE経営が賃金を下げ続けた

    交易条件から分析する企業利益と家計の利益

    長らく伸び悩んできた日本人の実質賃金。その背景には日本の対外交易条件が原油価格に大きく依存するという構造問題があった。そのうえでROE(自己資本利益率)の向上を目指すと、企業は利益を増やす一方で、従業員の賃金は減らさざるを得なくなると、水野和夫法政大教授は指摘する。

  • 鮮明になってきた米国シェール革命の限界

    石油大国・アメリカの裏事情

    米国のテキサス州とニューメキシコ州にまたがるパーミアン盆地。ここが米国のシェールオイル生産の原動力になっている。だが、過度な開発集中による生産効率の低下に加え、世界経済の停滞による油価低迷や巨額の累積債務が重荷になりつつある。

  • 石油だけではない、金属危機にも備えよ

    枯渇が現実味増す銅、鉛、レアメタル

    石油と並んで20世紀を支えた金属資源も枯渇が現実味を帯びつつある。代表が高付加価値製品の素材であり、枯渇への危機感がとりわけ強いレアメタルは、備蓄やリサイクル、代替材の開発などを含む総合的な取り組みをすぐに始める必要がある。

  • 資源制約は食糧と水も脅かす

    ここ2年、食糧生産が食糧需要を下回る事態に

    世界の人口増と新興国の成長で、食糧需要が加速度的に伸びている。その一方で、これまで順調に伸びてきた食糧生産に変調が見え始めている。現代農業も石油などの安価な資源なしでは成り立たない。水と食糧の危機が近づきつつある。

  • それでも、脱石油には再エネしかない

    エネルギー収支分析が示す厳しい現実

    再生可能エネルギーの大量導入を目指すドイツが苦しみ始めている。再エネはCO2削減の切り札というだけでなく、石油依存経済を克服する手段でもある。再エネに立ちはだかる壁とは何か。「エネルギー収支分析」で再エネの実力を診断してみた。

  • スローでもEV時代は必ずやってくる

    ポストオイルのモビリティ論

    世界中で車両の電動化が盛り上がりを見せる。これは一過性の現象ではなく、必然と心得るべきだろう。「電池技術」「中国」「エネルギー政策」などのキーワードから、“EVの世界”を読み解く。

  • 21世紀半ば、工業文明は終結する

    未来文明学が暗示するこの先の世界

    化石燃料や金属などの「資源投入」だけでなく、金融や資本など世界の「経済産出装置」も限界に直面しつつある。さらに市場外に蓄積されてきたCO2排出などの外部不経済が人類や生命をいよいよ圧迫し始める。西洋で始まり世界に広がった工業文明の行き着く先を占う。

  • 金利ゼロが指し示す、脱化石燃料への転機

    水野和夫氏が金融史から説く日本の石油依存の終わり

    石油の採掘コストが上昇し、石油に頼れない時代が来る。だが、日本は脱化石燃料を推進する条件を備えている。19世紀以降、資本蓄積のスピードを競った資本主義による成長を支えたのは、エネルギーが凝縮された安価な石油だった。だが、日本の社会はこれ以上の急激な資本蓄積を必要としていない。史上最低金利(ゼロ金利)…

  • 1バレル80ドル以上だと経済成長に赤信号

    豊富でも安価でもなくなった石油の真実

    もはや、世界が経済成長を続けるだけの石油エネルギーを供給する能力を地球は持ち合わせていない。当コラムはここまで、様々な角度から石油経済の限界が近づいていることを説いてきた。今回は、石油価格と経済成長の関係を検証する。

  • 石油はこれから「正味エネルギー」が急減する

    採掘の複雑・高度化が示唆する石油経済の早期終焉

    原油の「正味エネルギー供給量」が2000年以降、急減している。この事実は、2008年の油価高騰や2000年以降の先進国の成長鈍化と無縁ではない。エネルギー環境は急速に変化している。これまでの延長で経済を論じることは難しくなりつつある。

  • シェール革命は短命に終わる

    油価上昇で米オイル産業は再び活気づくのか?

    原油価格がジリジリと上昇している。油価が高くなると決まって話題を集めるのがシェールオイルの生産だ。米国の原油生産量が増えると、米経済が活気づく一方で、OPEC(石油輸出国機構)などの協調減産の効果を減衰させるという見方が浮上する。今回はどういう展開が見込めるのか。そもそも、シェール革命の正体とは何な…

  • 油価低迷に終止符か、2018年は1バレル60ドルも

    好調な世界経済と協調減産、中東情勢不安が価格上昇を演出

    電力、ガス価格に大きな影響を及ぼす原油価格。産油国の協調減産や北米でのシェールオイル生産、不安定化する中東情勢や米トランプ政権の経済・外交政策などが複雑に絡み合う。2018年の原油価格を占う。

  • 電気自動車は石油消費を減らせない?

    EVシフトのエネルギー論

    EV(電気自動車)シフトが報道を賑わしている。フランスや英国が「2040年にガソリン・ディーゼル車の販売禁止」を打ち出したことがきっかけだ。EVシフトは脱石油の切り札になり得るのだろうか。

  • 期待の新星、オイルサンドの失速が始まった

    「非在来型原油」の行く手に漂う暗雲

    カナダのオイルサンドは米国のシェールオイルと並ぶ「非在来型原油」として、将来の石油生産を支える資源として期待されてきた。しかし、2015年を境に早くも減産の兆しが出始めた。世界の石油生産の減衰を加速させる要因として無視できない事態が起こりつつある。

  • 採算性低下が原因で、石油生産は減衰する

    2025年にも現状より3割減少、2040年には7割減退も

    IEA(国際エネルギー機構)は2016年11月に発表した「世界エネルギー展望」で、2019年ころから石油生産量が将来にわたって減り始めるという予測を明示した。IEA以外の専門機関が近年発表している様々なデータもその傾向を裏付ける。安価な石油を入手できる時代が終わろうとしている。

  • 今世紀、石油依存が経済停滞を招く

    不安定化する世界、埋蔵量の減少

    20世紀は「石油の世紀」と言われた。だが、21世紀に入り、石油の地位が揺らぎ始めている。2008年から始まった原油価格高騰から2014年の暴落、そして2016年の価格低迷・・・。かつてない乱高下は何を物語り、今後どのような影響を及ぼすのか。連載「脱オイルの世紀」では、民間の有志による研究グループの石…

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