20世紀は「石油の世紀」と言われた。だが、21世紀に入り、石油の地位が揺らぎ始めている。2008年から始まった原油価格高騰から2014年の暴落、そして2016年の価格低迷・・・。かつてない乱高下は何を物語り、今後どのような影響を及ぼすのか。
 連載「脱オイルの世紀」では、民間の有志による研究グループの石油経済研究会が、石油と経済の未来を展望する。シリーズ第1回目は研究会のメンバーで、原油市場を長年ウォッチしてきた柴田明夫 資源・食糧問題研究所代表(元丸紅経済研究所代表)が、石油生産への新規投資の減少や埋蔵量減少の顕在化がいずれ油価高騰を招き、中長期では経済が停滞する恐れを指摘する。

 2014年秋を境に世界経済においては、不安定という言葉では表わし切れない事態が次々と起きている。

 きっかけは原油価格の急落だが、いくつかの布石があった。中国経済の減速、欧州ギリシャ債務問題、ロシアのウクライナ侵攻、中東シリア内戦とイスラム教過激派IS(イスラム国)の台頭、米国FRB(連邦準備制度理事会)による金融政策正常化(量的緩和の停止と金利引き上げ)、そしてトランプ政権の誕生などである。散らばっていた不安定化の火種が原油価格の急落によって相互に連鎖し始めた。

 2014年前半まで1バレル90~100ドル前後で推移していたWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油価格は、2014年末には50ドルを割り込み半値となった。それでも下げ止まらず、2016年には30ドルをも割り込み、およそ13年ぶりの安値に落ち込んだ。

それでも、石油市場は供給不足に陥る

 著書『石油の世紀』で知られるダニエル・ヤーギン氏は、当時、原油価格急落を巡って、①50%もの下落にもかかわらず景気刺激効果が生じなかった、②地政学リスクが高まっているにもかかわらず、原油価格の高騰につながらなかったことを「2つの謎」と指摘した。ヤーギン氏は「原油市場が構造的な供給過剰に陥った」ことが根底にあると見ているようであった。

 果たして、そうだろうか。確かに、足元のフロー(生産量)の動きを見たとき、世界の石油市場はシェールオイルの増産により、構造的な供給過剰にある。しかし、2020年以降のストック(埋蔵量)の長期的な動向を見たとき、市場は埋蔵量不足や供給不足といった事態に陥る可能性が高い――。というのが、筆者ら石油経済研究会の分析である。


地政学リスクとの結びつきが強まる

 今世紀に入って、石油と世界経済に関して少なくとも3つの課題が明らかになった。

 1つは、石油市場と地政学リスクの関係が一段と強まったことだ。

 石油メジャーにとって、石油埋蔵量は投資家に開示する最も重要な“資産”情報である。資源の埋蔵量とは一般に、その時点の価格および技術で採掘して収益の上がるもののうち未採掘のものを指す。

 石油メジャーは、石油生産を進める一方で、新たな資産情報としての埋蔵量を都度、更新していかなければならない。しかし、世界には従来のような安価な石油資源は減っており、新たな油田のフロンティアは深海や最貧国での開発など、技術的な難易度や地政学リスクの高い場所へと移っている。

 2つ目は、米国で起こったシェール革命によって、短期的には世界の石油の需給構造が供給過剰へと変わったことである。米石油調査会社のベーカー・ヒューズによると2017年7月7日時点で、米国のシェールオイル・ガスのリグ(掘削装置)稼働数は952基で2016年5月以来、14カ月連続で増加している(下のグラフ)。

 石油輸出国機構(OPEC)事務局によれば、米国には2015年末時点でDUCs(Drilled but Uncompleted Wells:掘削済みだが、未仕上げの坑井)が4290基ある。これらが次々に稼働すれば、日量20万~30万バレルの増産につながる。実際、米国の原油生産は増加傾向にある。米エネルギー情報局(EIA)によれば、足元の原油生産量は日量933万バレルで、2018年には初めて1000万バレルを突破する見通しだ。

シェールオイル・ガスのリグ稼働数は過去最高
米国におけるリグ稼働数とWTI原油価格の推移

不透明さ増す温暖化対策

 3つ目は、気候変動・地球温暖化が鮮明になり、石油をはじめとする化石燃料の無制約な消費を抑制せざるを得なくなったことである。

 2015年末のパリ協定の目標(世界共通の目標として世界的な平均気温上昇を産業革命前に比べて2℃以内に抑える努力をする)を達成することは、シェールオイルなど非在来型石油資源の多くが座礁資産化(埋蔵量が確認されても使用できない資源)することを意味する。環境省は、この「2℃目標」を達成するためには、今後、世界の化石燃料の推定埋蔵量の約3分の2が利用できないことになると指摘している。

 こうした中、「アメリカファースト」を掲げ、2017年1月に誕生したトランプ政権は、自国エネルギー産業の強化を目指し、シェールオイル・ガス、石炭の開発促進を打ち出した。また、政権の閣僚の多くが地球温暖化論には懐疑的な立場をとっており、パリ協定からの離脱も宣言した。これが将来の不確実性を高め、3つの課題に対する対応を遅らせるばかりか、不透明感をさらに深刻化させる恐れが出てきた。


協調減産延長も需給バランスは均衡せず

 こうして世界の「構造不安定化」は、ここ数年で一気に加速しているように見える。

 2017年後半に入り、原油価格に新たな下振れリスクが生じている。WTI原油価格は6月に入り、7カ月ぶりに1バレル45ドルを割り込んだ。OPECと非OPECは5月25日の閣僚級会議で、2018年3月まで9カ月間、日量180万バレルの協調減産(OPECが120万バレル、非OPECが60万バレル)の延長を決めたものの、期待された需給再均衡は難しいとの見方が広がったためだ。

 OPECは6月の月報(OMR)で、加盟13カ国の5月の原油生産量が前月比33.6万バレル増の日量3213.9万バレルになったと発表。年初来、協調減産を続けているなかで初めて前月比増産となった。これは、長らく内戦状態にあったことで協調減産を免除されているナイジェリアとリビアの増産が、サウジアラビアなどの減産分を相殺した格好だ。

カタール断交がもたらす新たな分断

 一方、6月に入って中東で新たなリスクが台頭している。

 1つは、治安は万全といわれたイランの首都テヘランで「ホームグローン」テロが発生したことだ。背後でサウジの関与も疑われている。

 さらに、サウジ、UAE、エジプト、イエメン、バーレーンのアラブ諸国は6月5日、イスラム過激派などテロリストを支援しているという理由で、カタールとの国交断絶に踏み切った。

 サウジ、UAEの各港では、カタール船籍の船舶入港を禁じた。カタールの原油生産量は日量60万バレル強であるが、LNG(液化天然ガス)の年間輸出能力は7700万トンを超え、世界最大である。

 日本はLNGの国内需要の20%強をカタールからの輸入に頼るなど、国内経済への影響も大きい。米トランプ政権は「アラブ諸国によるイラン包囲網」の構築を模索しているが、アラブ諸国内の亀裂はかえって「イラン・シリア・カタールの結束」を強める要素になりかねない。

 こうした中東での地政学リスクの高まりにも関わらず、これまでのところ原油市場への影響はみられない。


皇太子交代に見るサウジアラビアの危うさ

 将来的な不安もある。サウジでは7月にサルマン国王(81歳)が、おいのナエフ皇太子(57歳)を解任し、息子のムハンマド副皇太子(31歳)を新たな皇太子に任命した。

 国防、経済、外交を兼務する若き皇太子の誕生は、王位継承順位1位になることで、さらに権力の集中が進む。2015年にイエメン内戦に軍事介入し、2016年にはイランと国交断絶、そして今回のカタールとの国交断絶など、その強権的な政策は中東情勢を一段と不安定化させた。それだけでなく、サウジ国内でも不満をくすぶらせることになる。特に経済面で、新皇太子が「ビジョン2030」で掲げる脱石油の経済改革がつまずくことになれば、不満は一気に表面化しかねない。

 ここにきてのサウジを中心とするOPECの8年ぶりの協調減産に対し、米シェールオイルの生産回復という構図をみると、当初の「増産を続け、シェールオイル生産企業を潰す」というサウジの思惑は外れた格好になったと言えよう。

 確かに米国では、これまでシェール関連で、WBHエナジーやサムソン・リソーシズなど数十社が経営破綻したものの、3000~4000社といわれる米シェール関連企業全体における破綻は限られたものだ。

なぜ、改革急ぐ

 一方、サウジは2016年4月末に「ビジョン2030」で、石油依存型の経済から脱却し、投資や観光、製造業、物流など経済の多角化を目指すと宣言した。その柱は、国営サウジアラムコ(企業価値2兆ドル超)株を新規公開(IPO)で売り出し(5%未満)、自国市場に上場すると表明したことだ。

 改革を急ぐ背景に何があるのか。筆者のこの素朴な疑問は、埋蔵量にある。

 スーパーメジャー、英BPの統計によると、サウジの原油埋蔵量は2600億バレル台でこの30年間変わっていない。これに対して生産量は日量1000万バレル前後で推移している。

 30年間でざっと1000億バレル(1000万バレル×365日×30年)以上が消費され、埋蔵量は減っていないというのは不思議な話だ。サウジの埋蔵量が2600億バレル台のまま変わっていないことをどう理解したらよいのか。「埋蔵量の減少」という真実が隠されているのか(その場合、事実が分かった段階で原油は急騰)。それとも本当は公表以上の埋蔵量を有しているのか。もし、前者であったなら、サウジがなぜ経済改革を急ぐのかもうなずける。

 とはいえ、現在の原油安が長期化するとの見方もできない。確かに足元の原油市場は、高水準の生産、歴史的に積み上がった世界在庫、弱い需要の伸びなど、供給過剰感が払拭できない。しかし、原油市場を「埋蔵量の減少」という視点から眺めてみると、違った絵が見えてくる。

 今後、NGL(天然ガス液)やオイルサンド、シェールオイルなどの非在来型石油の増産が期待される。しかし、それだけでは経済発展に必要な需要は満たせない。「未開発、未発見」の在来型油田からの増産が必要である。


 しかし、これらを現実の“生産量”に転化するには、ばく大な投資が必要になる。国際エネルギー機関(IEA)は、それを満たすだけの十分な投資が行われていないと警告している。原油安が長期化し、石油生産の採算性が高まらなければ、この問題はさらに深刻化する。

 IEAは2012年、「世界エネルギー展望(World Energy Outlook)」で、2035年に向けた世界の原油生産予測を行っている。

 それによると、在来型の原油生産は2005年の日量7000万バレルでピークを迎え、以後、徐々に減少し、2035年には半減してしまう。

2020年以降、石油価格は反騰

 そこで、あえて今後の議論のたたき台として、原油安がもたらす長期シナリオを描いてみたい。

(1)2017年頃まで経済は停滞し、石油需要も低迷することから、1バレル40ドル台での油価低迷が続く。この間、開発投資が減少すると同時に、在来型原油の埋蔵量は着実に減少する。

(2)2020年以降、石油需給ひっ迫と埋蔵量減少が顕在化し、原油価格は1バレル70~80ドル台に反騰。主要消費国間で石油争奪戦が激化する。同時に、先進国では脱石油に向けた取り組みが進む。

(3)2030年以降、主要産油国の原油埋蔵量危機が表面化し、協調減産や引き上げの動きが活発化する。原油価格は1バレル90~100ドル台に急騰し、世界経済は停滞する。

(4)長期的には、再生可能ネルギーの利用拡大、IoT(モノのインターネット化)による省エネ管理が進展し、脱石油文明に向けた動きが加速する。なお、原油、鉱物、農業などの一次産業は、有限資源としての希少性、重要性が高まると予見される。

 以上のシナリオを視覚化したのが下の図である。

「脱石油」が経済成長の持続に欠かせない
石油と経済を巡るトレンド

 資本主義経済は安価な石油に支えられて発展してきた。しかし、ここで示す分析結果は原油価格の急上昇が引き金となり、このままではこれ以上の経済発展が見込みにくい新たな時代に突入することを示唆している。

 石油経済研究会のメンバーは、気候変動問題がなくても原油資源自体の制約により、将来的には脱石油に向かわねばならないという共通の思いを抱いている。具体的な脱石油へのアプローチについては、ここで提示した問題意識をたたき台として、それぞれ専門領域を異にする他のメンバーに引き継いでいきたい。

 連載では、将来の石油供給不足懸念、非在来型原油の課題、エネルギー収支比の重要性、石油と経済の関わり、再生可能エネルギーに依存する電力供給の課題、石油文明の限界、2050年の社会と交通などについて話題を展開していく予定だ。