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「デジタル・ベースド・メディスン」の時代へ

[第3回] ターゲットは身体の“ナカ”から“ソト”に

2018/10/03 10:00
増井 慶太=アーサー・ディ・リトル・ジャパン プリンシパル

 「ゲームは1日1時間まで」と言われた世代の読者もおられるだろう。ところが今後、医師に“処方”されたゲームやアプリを1日1時間しなければならない時代が到来するかもしれない。

 今回は、昨今盛り上がりを見せるデジタルヘルス領域における先端事例、特に認知症をはじめとする「中枢神経系」(CNS;Central Nervous System)領域に視野を定めて紹介する。その上で、まずは海外におけるデジタルヘルス領域の当局の規制緩和状況や投資状況の動向を概観することから始めたい。

海外当局によるデジタルヘルス領域への後押し

 国内では、当局や製薬・医療機器産業の献身により、海外との「ドラッグラグ」や「デバイスラグ」は大幅に改善されたものの、「デジタルラグ」の解消については後手に回っている印象だ。海外においては、当局がデジタルヘルス領域に対する「規制緩和」を強力かつ迅速に推進している。

 FDAは「Digital Health Innovation Action Plan」と呼ぶガイドラインを2017年7月に策定。デジタルヘルス領域におけるアプリ・サービス・医療機器などの承認プロセスを柔軟化するとともに加速させる方針を打ち出した(関連記事)

 こうした当局のかじ取りに合わせて、デジタルヘルス領域への投資も加速している。Rock Health社の調査によると、米国における2017年のデジタルヘルスのスタートアップへの投資額は約6500億円程度、対前年度比で30%の増加となった。直近の2018年第1四半期の状況を視ると、CNS領域の疾病を対象としたソリューションを開発する企業に対する投資が目立つ(図表1)。

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 英国においても同様の状況が見受けられる。NHS(National Health Service)は2018年9月に「Roadmap for digital health and care services」を改訂した。国を挙げたヘルスケアにおけるデジタルトランスフォーメーションを目標として、2020年までのロードマップが描かれている。「クリニックにおけるFree Wifiの普及」や「小児におけるPHRの導入」など、青写真にとどまらない具体的施策を織り込んでいる点が特徴的であり、Chief Digital Officer(Juliet Bauer氏)を設置、実行・実装のスピードを担保しようとしている。

 先端技術への支出の「金庫番」であるNICEは、オンラインを通じた認知行動療法は対面でのそれよりも効率的であるとして、ドイツGaia Healthcare社のDeprexisという遠隔カウンセリングソリューションに「お墨付き」を与えた。2008年から開始した「心理療法アクセス改善」(Improving Access to Psychological Therapies、IAPT)の中の1つのプログラムとして位置付けている。

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