提携企業の商品やサービス、ゴルフ場などの広告も配信する。ゴルフ愛好家という、興味や属性が「セグメント化された顧客層」(同)へ効果的に広告を届けられるとみているからだ。

 ゴルファー層の中心は50~60代で、企業の役員や管理職、自営業などで年収が1000万円超の層も多い。こうした利用者層の閲覧を想定し、ゴルフ用具やマンション、自動車、健康食品などの広告を配信する。

ゴルフ人口、15年で半減も「まだ開拓余地あり」

 「デジタル技術を活用してゴルファーとの接触ポイントを増やし、ゴルフへの需要を喚起していく」。渡辺部長は、デジタルサイネージを使ったマーケティングの狙いをこう語る。日本国内のゴルフ人口は、この15年で半分の700万~800万人規模にまで減った。ただ、全利用者がゴルフ場のコースを回った「延べラウンド数」は横ばい。「団塊の世代が退職して、平日にもラウンドするようになった」(同)ことなどが要因とみられる。

 こうした50~60代のゴルファーに、GDOは「これまで十分に情報を届けられていなかった」(同)。同社のサービスはこれまでPCやスマートフォンなどのネット経由が主体。ネット利用時間の比較的少ないゴルファー中心層へのアプローチが手薄だったとみる。

 同社が選んだのが、オフラインの場にデジタル技術を使った顧客接点を設けることだ。ゴルフ場へのデジタルサイネージ設置に続き、「ゴルフ練習場やゴルフ用品店など、ゴルファーがいそうな場所の面をカバーしていく」(渡辺部長)。

 今後の焦点はデジタルサイネージを入り口に、利用者をGDOのネットサービスへ誘導することだ。デジタルサイネージに表示する広告の商品サンプルを配る際、その商品を買えるECサイトも同時に案内する。あるいはゴルフ場の広告にネット予約サイトの情報を表示して、利用を促すといったことを想定している。

出典:2016年 9月 27日 00:00 ITpro
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