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タスクシフトは“タスクフォロー”とセットだ

裴 英洙氏 ハイズ 代表取締役社長 医師

2018/06/29 09:30
宮川 泰明=スプール

 医療職、あるいは(医療の)経営者といった方は、エビデンスベースで考えることに慣れています。ですから、働き方改革を進める上では、エビデンスを集めることがとても重要な要素になります。

ハイズ 代表取締役社長 医師の裴英洙氏(写真:加藤康、以下同) 
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 ただし、エビデンスとして、ベストプラクティスばかりを集めてしまっては意味がありません。ベストプラクティスというのは(実現の)ハードルが高いですから、もう少し身近なグッドプラクティスを集め、“腹落ち感”を持ってもらうアプローチが重要になると思います。理想論ではどこか遠い話になってしまうので、我が事として考えてもらうことが大切だと思います。

 (医療の)経営者の意識改革をするには、やはり経営の文脈で語る必要があります。経営者の文脈というと、基本的に3つあります。すなわち、医療の質が向上するのか、収益は上がるのか、人材採用につながるのか、というものです。例えば、ICTを導入することでどんなメリットがあるのかが明確でなければ、前向きにはなりにくいかと思います。

 もちろん、変化には副作用もあります。こちらも3つありまして、効果が出るまで時間がかかること、コストがかかること、手間がかかることです。電子カルテの導入が典型ですが、慣れて使いこなせるようになるまで手間がかかってしまいます。新しいことを始めるには、こうした現場の負担を最小にする設計を考えないといけません。

 というのも、新しいことを始めるには、「賛同者を増やすこと」と「反対者を作らないこと」が大切だからです。この2つは似て非なるものです。組織は変化を嫌いますので、反対者が増えると改革は進まなくなってしまいます。医療関係者は基本的に頭の良い人が多いので、賛成する人はロジカルに賛成します。なので、その背中を押すのは次のステップ。まずは、反対者を作らないことが大事です。

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