倉敷中央病院が目指すブリリアントホスピタルとは?(page 2)

AIやIoTを駆使し医療の質や患者満足度を上げる

2018/11/21 11:00
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス
出典: 日経メディカルOnline,2018年11月20日 , (記事は執筆時の情報に基づいており,現在では異なる場合があります)

15%の超音波診断装置が“ほとんど使われていなかった”

 倉敷中央病院はGEヘルスケア・ジャパンの協力の下、2017年12月から院内にある超音波診断装置のうち80台の稼働状況をモニタリングするパイロットスタディーを開始した。具体的には、超音波診断装置の位置情報をセンサーで取得し、電子カルテや医療用画像管理システム(PACS)、放射線科情報システム(RIS)の情報を突合することで1台ごとの稼働率を算出したのだ(下写真)。その結果、院内にある130台のうち20台余りがほとんど使われていないことが推察されたという。

超音波診断装置に取り付けた発信器(左)と保管場所に設置した受信器(右)。受信器の信号を発信器が検知することで、各機器が保管場所に正しく置かれているかどうかが分かる(撮影:森田靖、以下同)
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 さらには台帳上、廃棄されたことになっているにもかかわらず、現場が「もったいないから置いておこう」と判断してそのまま放置された機器も複数台見つかった。超音波診断装置は使っていなくても保有しているだけで管理にコストがかかる。1台当たりの年間保守費用は少なくとも数10万円。「不要なら手放した方が好ましい」と常務理事・事務長の富田秀男氏は指摘する。

 同病院では、稼働率が低い10数台を現場から引き揚げて廃棄や複数の診療科で共有することを現在検討中だ。ただし、患者の安全を第一に考え、「使っているなら無理に減らすことはしないのが原則」と富田氏は強調する。稼働状況を可視化して既にある資源を有効活用することを念頭に置き、可能なら保有台数を減らすといった見直しを図っていく。

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