2016/02/24 04:00
大下 淳一=日経デジタルヘルス

 「IoTの応用分野の1つが、ヘルスケア。我々もヘルスケアを非常に重要な分野と捉えている」(インテル 常務執行役員 ビジネス・デベロップメントの平野浩介氏)――。

 パソコン市場が頭打ちとなる中、マイクロプロセッサー最大手の米Intel社が力を入れる分野が、あらゆるモノがインターネットにつながるIoT(Internet of Things)だ。製造や自動車、物流、小売りなど、あらゆる分野に影響を及ぼすIoTにおいて、Intel社は「縁の下の力持ち」(平野氏)を目指す。膨大な量の情報の処理や通信に見合うコンピューティングやネットワークの能力を提供する狙いだ。

講演するインテルの平野氏
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 「ある自動車メーカーの担当者に聞いた話だが、自動車は今後、1カ月当たり少なくとも1エクサ(Exa=10の18乗)バイトのデータを生成するようになる。膨大なデータだが、技術進化によってこの程度の情報処理は可能になるだろう」。2016年2月19日に東京都内で開催されたモバイルヘルス(mHealth)に関するセミナー「モバイルヘルスによる臨床開発革命」(主催:在日米国大使館 商務部)に登壇した平野氏はこんな例を挙げながら、IoTが生み出す膨大なデータとそれに応える情報処理技術について講演した。

 同氏が挙げたような“ビッグデータ”は、ヘルスケア分野でも生まれつつある。ゲノム情報に、スマートフォンやウエアラブル端末で収集するライフログ、電子化された院内システムが生み出す臨床データなどだ。製造、自動車、ヘルスケアといった具合に分野は違えど「IoTのフレームワークは共通。エンドポイントデバイス(センサーなどの端末)からネットワーク、データセンターに至るまでを、我々の技術で支えたい」(平野氏)。

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