VR・行動変容・地域包括ケア… 最新トレンドを議論

主催者企画「『次』を見据えるヘルステック最前線 by Health 2.0」から

2018/10/26 10:00
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス

 医療・ヘルスケア分野における最新技術の活用事例などを紹介する国際カンファレンス「Health 2.0」。米国で始まった同カンファレンスは、2015年から日本でも開催されている。

 この日本版Health 2.0であるHealth 2.0 Asia-Japanの統括ディレクターを務めるのが、医師の上田悠理氏(メドピア)だ。同氏は、「デジタルヘルスDAYS 2018」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)のシアター主催者企画「『次』を見据えるヘルステック最前線 by Health 2.0」にモデレータとして登壇。2018年12月4~5日に都内で開催される「Health 2.0 Asia-Japan 2018」で取り上げるテーマの中から、(1)VR、(2)行動変容と健康経営、(3)地域包括ケア、についてパネリストと議論を交わした。

Health 2.0 Asia-Japan 統括ディレクターで医師の上田悠理氏
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マーケティングの視点も大切

 パネリストとの議論に先立ち、上田氏はまず、尿や血液などの検体を使って簡単に膨大なヘルスケア情報が取得できるようになってきたことに触れた。これによって、統計的・平均的にしか介入できなかったヘルスケアビジネスが、「個別化・精密化できるようになり、多様化し始めている」と同氏は説いた。

 つまり、できるだけ多くの人に良いとされるサービスを提供する従来のビジネスモデルから、個人の特徴を抽出し個人に最適なサービスを提供するビジネスモデルへと変化しているというわけだ。こうしたビジネスを展開するためには、単にデータを収集するだけでなく、「ゲノム情報や血糖値などのデータにどのような意味を持たせるかが重要になる」と同氏は言う。

 さらに、ヘルスケアビジネスを展開するためにはマーケティングの視点を持つことも大切になると指摘する。デジタルヘルス関連の企業が必ずしも大きく成長していないのは、エビデンス構築に注力するあまり、「ユーザーにとっていかに魅力的なサービスにするか、どうプロモーションするかという視点が欠けてしまうからではないか」と同氏は見る。ソリューション自体は良いものが続々と登場しているため、次はどうしたら使い続けてもらえるかを考えることが重要だと語った。

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