健康医療産業推進機構は、「デジタルヘルスDAYS 2018」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)で生活圏をフィットネスのフィールドとして利用し、健康状態を維持する取り組み「ソーシャルフィットネス」について紹介した。

地域内にある歩く場所や運動施設などを活用する
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 半径3kmの身近な生活圏をフィットネスのフィールドとして捉えて、地域内にある歩く場所や運動施設などを活用し、歩いたり筋トレをしたりする。同機構 理事の山羽教文氏は「アウトドアのフィットネスクラブだ」と取り組みを説明した。

 要介護状態になる前の段階から介入し、ヘルスケア(医療・介護サービス)とフィットネス(健康サービス)のギャップを埋める架け橋を目指す。地域住民の多くが参加できる環境と仕組み作りが欠かせないため、いつでも、どこでも、誰でも利用できる生活圏内でのウォーキングや筋トレに着目した。

デジタルヘルスDAYS 2018のオープンシアターに登壇した健康医療産業推進機構の山羽氏
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 活動を持続させる工夫や、運動に苦手意識を持つ人も運動したくなるような環境作りを推進している。例えばウォーキングや筋トレなどの日々の活動を評価する「歩き方検定」「貯筋検定」を取り入れたり、筋肉を測定して効果を見える化したりしている。

 ソーシャルフィットネスに適した指導者の育成にも取り組んでいる。高齢者などの利用者に対して家族のような親近感を作り出すことや、難しいことを平易な表現に置き換えられるコミュニケーション能力などが必要になるという。