認知症やフレイルと食事の関係、ハウス食品が解明目指す

いつ誰と食事をしたかのデータも活用

2018/10/24 08:00
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス

 「認知症やフレイルに食事がどう影響するのかを医学的なエビデンスに基づいて明らかにしたい」。ハウス食品グループ本社 研究開発本部 イノベーション企画部 グループ長の上野正一氏は「デジタルヘルスDAYS 2018」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)のオープンシアターに登壇し、こう話した。

ハウス食品グループ本社 研究開発本部 イノベーション企画部 グループ長の上野正一氏
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 一般加工食品や健康食品の事業を展開する同社は、かねて健康寿命の実現を見据えて健全な食習慣を提案したいと考えてきた。2014年には、千葉県八千代市に高齢者をターゲットにした飲食店を開設した。地域に暮らす高齢者の栄養リテラシーを向上させるため、2017年からは同店で年間100回に及ぶ料理教室を開催しているという。

 こうした取り組みに加えて、さらに医学的なアプローチを実践したいと考え、2018年6月に弘前大学大学院 医学研究科に共同研究講座を開設した。高齢者にとって問題になっている認知症やフレイルに食事がどう影響するのかを医学的に明らかにしたい考えだ。具体的には、食事の内容や時間、同席者などのデータを使うという。

 実は、高齢者の食事に関する過去の調査によると、「必ずしも健康を意識した食事をとっているわけではないことが分かった」と上野氏は指摘する。例えば、地域のイベントで作ったメニューを5日に渡って食べていたり、1週間のうちに何度も揚げ物のメニューが出てきたりする例も見られたという。「高齢者が必ずしも質素な食事をしているわけではない」(同氏)というわけだ。

過去の調査で明らかになった高齢者の食事一例
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 同社としては、医学的なエビデンスを構築し、加工食品や惣菜、料理教室、食事指導などを通じて認知症やフレイルの予防につながるような食事を提案していくとしている。

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