日本調剤の三津原氏
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 日本調剤 専務取締役の三津原庸介氏は、「デジタルヘルスDAYS 2017」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)3日目のオープンシアターに登壇し、「『薬剤師×ICT』で変わる日本の医療」と題して講演。調剤薬局におけるICT活用や、薬剤師による介入との相乗効果について語った。

 三津原氏はまず、2016年度診療報酬改定において、電子お薬手帳を紙のお薬手帳と同様に取り扱うとの内容が盛り込まれたことを紹介。電子お薬手帳の普及に弾みが付いたとした。

 日本調剤は2014年に電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の提供を開始。お薬手帳の機能をメインとしながらも、健康支援のためのプラスアルファの機能を実装している。電子お薬手帳の課題だったという、入力の手間も大幅に省けるようにした。同アプリの利用者は「薬局の継続利用率が優位に高いことが分かっており、服薬遵守率向上などの治療効果も期待できる」(三津原氏)。

 このように、薬局におけるICT活用の環境は整いつつある。処方箋に検査値のQRコードを添える動きがあるなど、「疾患名や検査値が分からないといった、調剤薬局のデータベースの従来の欠点はなくなりつつある」と三津原氏は指摘する。

 ここに人(薬剤師)の力を足し合わせることで、さらに大きな効果が見込めるという。神奈川県の「マイME-BYO(未病)カルテ」にお薬手帳プラスを連携させた実証事業では、薬剤師のアドバイスによって参加者の8割において運動を続ける意識が高まるなどの効果があった(関連記事1)。「ICTに人によるアプローチを加えることで、1+1が3にも5にもなる効果が見込める」(三津原氏)。