セミナー「遠隔診療は医療を変えるのか?」(2016年6月12日、主催:日経デジタルヘルス)では、最後にパネルディスカッションを開催した。同セミナーで講演した、医師でポート 執行役員の伊藤恭太郎氏、MRT 代表取締役社長の馬場稔正氏、浅草ハートクリニック 院長の真中哲之氏に加え、医師でメドピア 代表取締役社長の石見陽氏を含めた4名が登壇。モデレーターは日経デジタルヘルス編集部が担当し、遠隔診療にまつわるさまざま課題について議論した。

パネルディスカッションの様子。向かって左から順に、伊藤恭太郎氏、石見陽氏、真中哲之氏、馬場稔正氏
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 「遠隔診療が活用されていくために必要な要素は何か?」という問いに対し、ポートの伊藤氏は「患者自身がどれだけ自分の健康を主体的に管理できるかがポイントとなる」との考えを述べた。「単純にシステムだけを構築すれば良いというものではない」と指摘した上で、次世代の医療基盤となることを目指すのであれば、患者の積極的な関与を含め「長期的な視点で取り組む必要がある」とした。

 メドピアの石見氏は「遠隔診療をしっかりと分類し、カテゴリーごとに進め方を変えていく必要がある」と提案した。例えば、都会の患者は「忙しいから病院になかなか行けない」という理由で利用するケースが多いと想定されるのに対し、離島やへき地の場合は地理的な理由で来院が難しいケースが多い。身体的に来院が困難な患者も存在する。これらのケースに対し、異なるアプローチで遠隔診療を取り入れていくことが必要との考え方だ。