オールフラッシュ化は、メモリーを生産する半導体メーカーにとって千載一遇のビジネスチャンスを生み出すことは間違いない。そして、半導体産業を育成したい中国にとっては、確実な回収が見込める設備投資先に見えることだろう。ただし、何事も過剰は禁物だ。計画経済を推し進める中国は、ビッグデータ時代のデータ蓄積需要を読んで、投資を成功させることができるのだろうか。

 今回は、IHSテクノロジーの大山 聡氏が、設備投資の動きやNANDフラッシュの生産技術の難易度などに目配せしながら、オールフラッシュ時代に最も利する企業を考察し、同時に今後の需給バランスを考える上での視点を示唆する。
(記事構成は伊藤元昭)

大山 聡(おおやま さとる)
IHSテクノロジー 主席アナリスト

1985年東京エレクトロン入社。1996年から2004年までABNアムロ証券、リーマンブラザーズ証券などで産業エレクトロニクス分野のアナリストを務めた後、富士通に転職、半導体部門の経営戦略に従事。2010年より現職で、二次電池をはじめとしたエレクトロニクス分野全般の調査・分析を担当。

【質問1】オールフラッシュ化が進むことで、HDDは駆逐されるのでしょうか。
【回答】最終的には駆逐される

【質問2】オールフラッシュ化では、どのような強みを持つ企業が商機をつかむのでしょうか。
【回答】半導体製造装置メーカーが最も恩恵を受けそう

【質問3】オールフラッシュ化の急進展は、半導体ユーザーにどのように影響しますか。
【回答】一時的にNANDフラッシュの供給不足が起こり得るが、中国でのメモリー工場投資の進捗によっては供給過剰もあり得る

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