太陽光発電は企業の再エネ購入のNO1チョイス

 監査、税務、コンサルティングサービスなどを提供するPricewaterhouseCoopers(PWC)社が、米国企業を対象に再エネ購入に関するアンケートを行った。回答者のうち、72%は「積極的に再エネ購入を推し進める」と答えた。

 ちなみに、アンケートに答えた企業の62%は売上高が100億米ドルを超える。さらに、68%の企業は、年間1億米ドル以上の経費をエネルギーに費やしている。

図3●pwc社の実施した企業向けアンケートでは、太陽光発電が再エネ購入でNo.1チョイス(96%)に挙げられた
(出所:PricewaterhouseCoopers)
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 これらの企業の再エネ購入への動機づけは、(1)サステイナビリティ目標の達成・二酸化炭素排出削減、(2)投資効率(ROI)が魅力的、そして(3)エネルギー価格の変動リスクを緩和できる、などが上位に挙げられた。

 再エネの購入先は、93%が直接、ディベロッパーから購入と答え、50%が電力会社と話し合ってみる、などと回答している。

 「再エネ購入にあたり、今後1~2年間で最も重要な再エネ・新エネ技術は何か?」との質問には、96%が太陽光発電と答え、次には風力(69%)、燃料電池(31%)となっており、今後も太陽光が一般企業で大いに導入されることが期待できる(図3)。