「コミュニティソーラー」にちょうど良い規模

 こうした傾向は、今後も続きそうだ。EIAのデータによると、2018年12月末時点で導入計画予定の発電事業用設備は417で、うち41%は1MW以上5MW未満が占めている。ちなみに、現在計画が具体化している設備の総連系出力は約15GWで、大半の設備は2019年から2020年に導入が計画されている(図4)。

図4●米国における発電事業用の太陽光発電設備・規模別の計画数
(出所:DOE EIA)
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 さらに、現在計画されている発電事業用の太陽光発電所で最大規模となるのは、「デサート・クオーツザイト」と呼ばれる連系出力580MWのメガソーラーである。ファーストソーラーがパネル提供だけでなく、EPCとO&Mサービスを担当する予定で、カリフォルニア州で開発中である。

 EIAは、小規模なメガソーラーのトレンドについて、「コミュニティソーラー」などの拡大が背景にあるとしている。

 コミュニティソーラーとは、電力会社、地方自治体、またはプロジェクトディベロッパーなどによって 地域に開発・設置された太陽光発電所を、家の屋根などに太陽光を設置できない家庭・企業で共有するシステムである。

 地域の電力消費者は、「コミュニティソーラー」のシステムを太陽光パネル単位 (kW) で購入($/kW)し、または一部の発電量(kWh)を月々購買($/kWh)する。つまり、システムの一部を所有しつつ、電気料金を削減できる。全員参加型の地産地消システムなのである。こうしたスキームでは、自産自消用の屋根置きシステムと発電事業用の巨大な発電所の間のサイズになる。