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 赤外線イメージセンサーの市場が拡大している。フランスの調査会社Yole Developpement社が2015年6月に発表したデータによると、非冷却型サーマルカメラ(赤外線カメラ)の2014年における市場規模は、台数ベースで対前年比30%増、金額ベースで7%増だった。今後も2020年にかけて台数ベースの年間平均で23%の成長を見込む。別の調査会社テクノ・システム・リサーチは、2015年1月に掲載した記事で「2014年における非冷却遠赤外線イメージング市場の規模は、出荷数量ベースで前年比26.4%増の36.8万台、金額ベースで同5.3%増の24.4億米ドルとなった」とした。低価格の赤外線イメージセンサーとそれを搭載したカメラが需要を喚起した格好だ。

 Yole社は、上記の予測に加えて楽観的なシナリオに基づく予測も明らかにしている。これによると2020年に赤外線カメラの出荷台数は1000万台を超える。2015年の市場は数百万台と推定しているので、楽観シナリオ通りになれば今後5年で10~20倍に急成長する。

 同社が楽観シナリオの前提としているのがスマートフォンへの搭載である。これまでにスマートフォンメーカーが赤外線カメラの採用を一度は決めたことがあるようで、今後の搭載の可能性は十分にある。実際、赤外線カメラの民生応用を様々な分野で検討していると見られる(関連記事1)。テクノ・システム・リサーチも前述の記事でスマートフォンなど民生市場で開花するか否かが将来を占う重要なポイントと指摘している。

 両社は、最新の調査結果を7月末~8月初旬のカンファレンスでそれぞれ発表する予定だ(Yole社:8月6日の「赤外線イメージングソリューション<応用編>」(主催:日経BP社)、テクノ・システム・リサーチ:7月31日の「赤外線アレイセンサフォーラム2015」(主催:立命館大学))。

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