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デジタルヘルス事例

日経デジタルヘルス

目次

  • 札幌 豊生会の地域医療を支える情報共有システム

    800人を超える在宅患者の情報を共有

     札幌市東区を拠点として医療・介護・福祉の継続したサービスを提供する医療法人社団 豊生会は、医療情報共有システム「HoNet」を運用、グループのクリニックと訪問看護ステーションが一体となって地域の在宅医療を支えている。

  • “治療アプリ”の考え方をメンタルヘルスにも

    キュア・アップとHIKARI Labがタッグ

    治療アプリを手掛けるキュア・アップと心理ケアに向けたゲームを手掛けるHIKARI Lab。2社のデジタルヘルスベンチャーがタッグを組んだ。両社は、法人向けメンタルカウンセリングプログラム「ascureSPARXメンタルヘルスプログラム」の提供を2018年3月19日に開始した。健康経営を推進する企業に…

  • KDDIが日本エンブレースとタッグを組んだワケ

    医療介護ITプラットフォーム事業へ参入

    「医療介護ITプラットフォーム事業へ参入する」――。KDDI バリュー事業本部 担当部長の岩崎昭夫氏は、2018年3月7日に開催した記者会見でこう宣言した。そのパートナーとして記者会見に同席したのは、医療介護専用SNS「メディカルケアステーション」(MCS)を手掛ける日本エンブレースである。同日、両…

  • AIで異常値検知、在宅遠隔健康管理システムが販売

    芙蓉開発、フクダ電子など4社と開発・販売提携

    筑紫南ヶ丘病院(福岡県大野城市)を擁する芙蓉グループ傘下の芙蓉開発は、介護施設や長期療養型病院、高齢者住宅向けの在宅遠隔健康管理システム「安診ネット」の販売を2018年4月から始める。入居者などの状態悪化を早期発見し、医療介入することで重症化予防につなげることを狙う。

  • 患者が快適な病室環境へ自動制御、鹿島建設とNEC

    センサー情報を基に「音」「光」「温熱」を最適化

    病棟(多床室)の環境をそれぞれの入院患者の好みに合わせて自動制御する――。そんなシステムを、鹿島建設とNECネッツエスアイが共同で開発した。病室内に設置したセンサーから得た情報を基に、空調や照明などの設備機器をリアルタイムに最適化するシステムである。2018年3月15日に鹿島技術研究所(東京都調布市…

  • 8K技術の腹腔鏡手術システム、国がんなどが臨床試験

    40代女性を対象にした結腸がんの手術を実施

    国立がん研究センターなどは2018年3月14日、大腸がん患者を対象に、8Kスーパーハイビジョン技術(8K技術)を用いた腹腔鏡手術システムの臨床試験を開始した。同日、初めての症例となる40代女性を対象にした結腸がんの手術が行われた。

  • ウエアラブルでリハビリを可視化、いよいよ発売

    三菱総研とMoffが共同開発した「モフ測」

    三菱総合研究所は、デジタルヘルスベンチャーのMoffと共同開発したIoT身体機能計測サービス「モフ測」を2018年3月13日に発売した。Moffのウエアラブルセンサー「Moff Band」を用いて身体機能を計測し、可視化するサービスである。

  • タニタが今度はカフェを展開、活動量計をポイントカードに

    健康的な食事を提供する「タニタ食堂」を手掛けるタニタが、新業態となる「タニタカフェ」を展開する。2018年3月23日にニュウマン新宿店(東京都)内にテイクアウト専門のパイロットショップをオープンし、同年5月下旬に東京・JR有楽町駅構内に「タニタカフェ有楽町店」をオープンする。

  • 豊田通商グループ、自費リハビリ事業に参入

    オーダーメード型リハビリへ、専用施設を開所

    200万人以上いるとされる“リハビリ難民”――。保険が適用される医療リハビリや介護リハビリには日数・回数制限などがあるため、十分なリハビリを受けられない患者のことだ。こうした患者の声に応えるべく、豊田通商のグループ会社が保険外の自費リハビリ事業への参入を発表した。必要とする人に、十分な質と量のリハビ…

  • オンライン診療普及への5つの論点、福岡市医師会が語る

    2018年度診療報酬改定では、情報通信機器を用いた診療(オンライン診療)に対して「オンライン診療料」「オンライン医学管理料」などの評価が新設される。厚生労働省はこれを踏まえ、オンライン診療の適切な運用に向けたガイドラインづくりを進めている。

  • 田辺三菱製薬がベンチャー支援、「薬にこだわらず」

    アクセラレータープログラムを始動

    「我々は製薬会社だが、治療という概念を広く捉えたい。薬にこだわる必要はなく、薬以外の方法で治せるならそれでいい」――。

  • ユーグレナ、ヘルスケア×IT領域に本格参入

    皮切りは遺伝子解析、尿検査・腸内フローラ解析・オンライン個別医療相談も

    ミドリムシを中心とした健康食品や化粧品事業、バイオ燃料事業を軸にビジネスを展開してきたユーグレナ。同社は2018年3月1日、「ユーグレナ・マイヘルス」のブランドで新たなヘルスケア事業を開始した。

  • これがオンライン診療の現場、「臨時往診がゼロに」

    福岡市の2医療機関が在宅・外来での実施例を報告

    「臨時往診なしに、在宅で看取りができた。まさにオンライン診療のお陰だ」――。福岡市とその近郊で在宅医療を提供している、たろうクリニック院長の内田直樹氏はオンライン診療の有用性についてこう話す。看取り期の80代の男性に対して、訪問診療にオンライン診療を組み合わせることで、効率的で質の高いケアを提供でき…

  • 体内埋め込みデバイスをリモコン操作して痛みを軽減

    複数の改良型デバイス登場で見直されている「脊髄刺激療法」

    切断した“幻”の四肢が痛む「幻肢痛」と呼ばれる神経障害性疼痛に対し、VR(バーチャルリアリティー)などを用いた治療法の開発が進んでいることは、本誌既報の通り。一方、幻肢痛に対する現在の治療としては、保険適用がある薬物療法や脊髄刺激療法が施されるのが一般的だ。

  • 用件が伝わるナースコール、ケアコムが開発

    声帯を摘出するなどしてしゃべることができない入院患者の“声”となる――。そんなツールの開発を、ナースコールなどを手掛けるケアコムが埼玉県立がんセンターと進めている。ボタンを押せば看護師に用件を伝えられるコミュニケーションツール「ひとことコール」である。

  • モーターなしで動く! 麻痺した足に装着する歩行補助機器

    国立障害者リハビリテーションセンター研究所とUCHIDAが開発

    「自分の足で、もう一度歩きたい」。脊髄損傷によって運動麻痺になり、車椅子生活を送る人のそんな願いを叶える製品が医工連携によって開発されている。国立障害者リハビリテーションセンター研究所とUCHIDA(埼玉県)が手掛ける脊髄損傷者用カーボン長下肢装具「C-FREX」である。

  • 念じて義手を動かせば痛みが和らぐ!?

    四肢切断患者を救う新たな治療法、阪大などが開発

    脳信号を活用して痛みを取り除く――。そんな治療法の開発を、大阪大学 国際医工情報センター 臨床神経医工学 寄附研究部門講師の栁澤琢史氏らが進めている。

  • 「抗がん剤開発のパラダイムシフト」を日本に

    国立がん研など3者、日本人がん患者由来PDXライブラリー整備事業

    国立がん研究センター、LSIメディエンス、医薬基盤・健康・栄養研究所は、「がん医療推進のための日本人がん患者由来PDXライブラリー整備事業」を2018年3月1日に開始する。患者腫瘍組織移植モデル(PDX; patient-derived xenograft)を非臨床試験に用いることにより、新規抗がん…

  • 歯科のAI診断支援システム、阪大とNECが挑む

    「ソーシャル・スマートデンタルホスピタル」が始動

    「ソーシャル・スマートデンタルホスピタル(S2DH)」。そんな構想が始動する。大阪大学 歯学部附属病院と大阪大学 サイバーメディアセンター、NECは2018年2月20日に記者会見を開催し、構想の内容を発表した。

  • 幻肢の痛みをVRで癒す!

    切断した腕がナイフで刺されている、失ったはずの足がこむら返りしている――。存在しない“幻”の四肢が痛む「幻肢痛」と呼ばれる神経障害性疼痛に対し、患者負担の少ない治療の開発が進んできた。バーチャルリアリティーや磁気刺激を用いた治療法だ。これら非侵襲的な治療法が実用化されれば、薬物療法で十分な治療効果が…

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