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デジタルヘルス事例

日経デジタルヘルス

目次

  • NVIDIA、医療画像分野の新プロジェクトを始動

    ゲノム解析や創薬分野もAIで支援、本社役員が事業説明

    米NVIDIA社日本法人のエヌビディア合同会社は2018年5月上旬、ヘルスケア事業に関する説明会を開催した。米国本社から担当役員(Vice President of Healthcare)のKimberly Powell氏が来日し、ヘルスケア分野の新たな取り組みなどについて説明した。

  • Apple Watchを外来診療に、「健康年齢」とも連動

    メディヴァが「デジタル診療サポートサービス」を提供開始

    患者の日々のバイタルデータや運動状況をApple Watchで収集し、その情報をスマートフォンアプリで医師と共有。医師が患者の日常を細かく把握できるようにするとともに、収集したデータから「健康年齢」を算出し、治療継続や生活改善への患者のモチベーションを高める――。

  • 医療ビッグデータ利活用へ、次世代医療基盤法が施行

    「医療分野の研究開発に資するための匿名加工医療情報に関する法律」、いわゆる次世代医療基盤法が2018年5月11日に施行された。医療機関などが提供した患者の医療情報が匿名加工され、大学などの研究機関や企業が、治療効果や評価などに関する大規模な研究、創薬、新たな医療機器開発などに活用できるようになる。

  • 日立総合病院の救急外来・集中治療データ管理システム

    FileMakerプラットフォームで開発・運用

    日立総合病院では、救急外来・ER診療に特化したデータ管理システム「Next Stage ER」が開発・運用されている。FileMakerを用いて開発された同システムは、救急現場の業務を妨げない入力方式と多職種スタッフが情報共有できるユーザーインターフェースを実装、さらに、臨床研究での活用に好都合な標…

  • 国循とフィリップス、「ヘルスケアAI」で戦略的提携

    「フィリップス 6.0」への大きな一歩と堤社長

    国立循環器病研究センター(国循)とフィリップス・ジャパンは2018年5月10日、「ヘルスケアAI」への取り組みを中心とする戦略的提携を発表した。脳卒中や心筋梗塞などの循環器病の発症や重篤化のリスクを予測し、適切なタイミングで予防・治療するためのプラットフォームをAI(人工知能)を活用して構築する。

  • 専門医とがん患者をマッチング、ネット型セカンドオピニオン

    リーズンホワイの「Findme」、本格提供を開始

    デジタルヘルスベンチャーのリーズンホワイは、ネット型セカンドオピニオン「Findme」の本格提供を2018年4月25日に始めた。セカンドオピニオンの意思表明をした専門医とがん患者をネット上でマッチングするサービスである。まず、婦人科系がん患者を対象に、今年末には専門医約500人のサービス登録、月間約…

  • ルネサスが提案する「誰でも血圧計メーカー」

    必要な機能を丸ごとキット化、動作評価が即座に可能

    ルネサス エレクトロニクスは、血圧測定に必要なほぼすべての部品や機能をパッケージ化した「血圧測定評価キット」を開発した。参考価格は5万9800円(税別)。2018年5月10日に受注を開始する。

  • 「AI医療が当たり前の世界、2020年までに」

    エルピクセル島原代表、技術開発の進捗を語る

    東京大学発ベンチャーのエルピクセルは2018年4月12日、「最先端医療×AI ~医療画像診断の未来~」と題するイベントを東京都内で開催。登壇した同社代表取締役の島原佑基氏は、AI(人工知能)を用いた医療画像診断支援技術「EIRL(エイル)」や、それを活用した医療機関などとの共同研究について紹介した。…

  • あのJINS MEMEを治験に活用、慶応医学部

    患者の体のゆれや平衡を測定、難聴治療の“画期的治験”で

    治験参加患者の日々の症状変化を、ウエアラブル端末で追跡する――。慶応義塾大学医学部を舞台にそんな試みが始まった。

  • 「働く人の生産性向上委員会」発足、RIZAPなど3社

    個人の能力をいかに引き出すか、第1弾は「食場改善プロジェクト」

    「働く人の生産性向上委員会」。そんなプロジェクトを、エデンレッドジャパン、KOMPEITO、RIZAPの3社が立ち上げた。2018年4月19日に都内で記者会見を開催し、委員会の取り組みや発足の狙いなどを説明した。

  • 難病の早期発見へAI活用、東京医科歯科大と日立

    オープンイノベーション制度に基づく連携協定を締結

    東京医科歯科大学(TMDU)と日立製作所は2018年4月19日、難病を鑑別診断する仕組みの研究開発に関する連携協定を結んだ。東京医科歯科大の難病に関する知見やデータと日立の医療機器や人工知能(AI)技術などを基に、専門医がいない病院や診療所でも潰瘍性大腸炎やパーキンソン病などの難病を早期発見し、早期…

  • 「尿でがん検査」、日立と名大病院が実証試験

    2020年代初めの実用化を目指す

    日立製作所は、尿を用いたがん検査の実用化に向けた実証試験を2018年4月に開始する。名古屋大学医学部附属病院とシミックファーマサイエンスが協力し、半年間をかけて実施。尿検体の管理や搬送方法、検査のコスト構造などを分析し、実用化に向けた課題を洗い出す。この実証試験を踏まえて「2020年代の初めごろに実…

  • AIで介護業務を効率化、ロジックと金沢工大

    介護計画書作成の支援システムを共同開発

    人工知能(AI)を活用して介護計画書(個別介護計画書)の作成を支援する――。そんな研究開発をロジックと金沢工業大学が共同で開始した。2018年4月16日に金沢工業大学で開催した共同会見で明らかにした。

  • 従業員の睡眠を改善せよ! 帝人が提案

    「Sleep Styles 睡眠力向上プログラム」始動

    帝人は2018年4月17日、ウエアラブルデバイスやスマートフォンアプリなどを使って睡眠力の向上を図る「Sleep Styles 睡眠力向上プログラム」の提供を開始した。企業の健康経営のに向ける。2020年までに500社に提供することを目指している。

  • 病気の発症リスクを“天気予報”のように

    あの久山町がアプリ開発、DeNAなどとタッグ

    福岡県 糟屋郡 久山町と九州大学、ディー・エヌ・エー(DeNA)は、疾患の発症リスクを予測し、個人の行動変容を促すICTツール「ひさやま元気予報」を開発した。2018年4月12日に久山町役場で開催した記者会見で発表した。

  • 「プレシジョン・ヘルスに軸足」、GEヘルスケア

    多田社長、成長戦略発表会で

    GEヘルスケア・ジャパンは2018年4月11日、「2018年成長戦略発表会」を開催し、同社代表取締役社長兼CEOの多田荘一郎氏が登壇した。検査・診断・治療・予後の全領域で、コストを抑えつつ個別化したケアを提供する「Precision Health(プレシジョン・ヘルス)」に注力する方針を示した。「プ…

  • 国がんと東京医科大、包括的な連携協定を締結

    教育・研究・臨床領域の広範囲で連携を促進

    国立がん研究センターと東京医科大学は2018年4月10日、研究や教育、臨床などの領域に関して包括的な連携協定を結んだ。双方の特色を生かし、両機関の病院間の診療連携、大学院における教育機会の提供、がんに関する共同研究などを推進していく。

  • 「医用画像診断にAIを本格展開」、シーメンス

    事業戦略の柱に位置付け、プレシジョン・メディシンにも活用

    シーメンスヘルスケアは2018年4月5日、報道機関向け説明会を東京都内で開催し、事業戦略や「2018国際医用画像総合展(ITEM 2018)」(2018年4月13~15日)への出展について説明した。登壇した同社代表取締役社長兼CEOの森秀顕氏は、撮影条件の最適化や読影支援など、医用画像診断の幅広い領…

  • エクサウィザーズが約9億の資金調達、介護×AIを加速

    ユマニチュード習得プログラムや介護度予測サービスを開発へ

    AIベンチャーのエクサウィザーズは2018年3月29日、産業革新機構など8社から総額8億9000万円の資金調達をしたと発表した。今回の支援を受け、エクサウィザーズはAIを活用した4つの取り組みを実施する。(

  • オンライン診療システムが日本医師会ORCAと連携

    インテグリティ・ヘルスケアの「YaDoc」、今後は電子カルテとの連携も

    インテグリティ・ヘルスケアは2018年3月29日、同社のオンライン診療システム「YaDoc(ヤードック)」と日本医師会ORCA管理機構の「日医標準レセプトソフト クラウド版(通称クラウド版ORCA)」をシステム連携させると発表した。レセプト側の患者情報を活用して、オンライン診療システムに患者情報を自…

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