認知症や生活習慣病の多因子相関をビッグデータで解明、弘前大学とGEヘルスケアが挑む

2014/11/10 10:07
大下 淳一=日経デジタルヘルス
講演する村下氏
講演する村下氏
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 弘前大学 COI研究推進機構(医学研究科) 教授・戦略統括の村下公一氏は、2014年10月29~31日の「次世代ヘルスケア展」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)に登壇。「健康ビッグデータ解析による認知症等疾患予兆発見プロジェクト戦略 ―弘前大学とGEヘルスケア・ジャパンの新たなチャレンジ―」と題して講演した。文部科学省と科学技術振興機構(JST)が主導するCOIプログラムに2014年に採択された弘前大学の「脳科学研究とビッグデータ解析の融合による画期的な疾患予兆発見の仕組み構築と予防法の開発」プロジェクトの狙いや展望を語った。

 このプロジェクトでは、大量の健診データ(健診ビッグデータ)を解析し、認知症などの疾患の予兆をとらえるアルゴリズムや予防ツールを開発する。弘前大学とGEヘルスケア・ジャパンの他、マルマンコンピュータサービス、東北化学薬品、クラーロ、青森県、弘前市、青森県産業技術センターが参画する(関連記事1同2)。実施期間は2014年6月~2016年3月。青森県の「短命県返上」に向けて、10年後の平均寿命の飛躍的延伸を目指す取り組みの一環だ。

 このプロジェクトでは、弘前大学が弘前市岩木地区で過去10年間取り組んできた「岩木健康増進プロジェクト」の健診データを活用する。従来のコホート研究は健診項目を絞るものが多かったが、「認知症などの現代病は多因子の相関のもとで起こる。今回は、世界に類を見ないほど幅広い健診データを活用し、現代病の予兆をとらえることに挑む。認知症に重点を置くが、心臓病や生活習慣病もターゲットにする」(村下氏)。

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