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特集:IT

  • プロジェクトが失敗、外された敏腕プロマネ

    第1回

     ボックス社は日本の典型的なシステムインテグレータ。顧客第一主義を掲げ、顧客が求めるシステムを納期通りに構築するのが強みだ。一方で、受託開発を長年主軸としてきた弊害が出ていた。組織文化や社員一人ひとりの考え方が硬直化していたのだ。

  • 誤認逮捕もあったPC遠隔操作事件、表面化したフォレンジックの功罪

     東京地方裁判所は2015年2月、IT関連会社元社員に懲役8年(求刑同10年)の実刑を言い渡した。検察と元社員側はいずれも控訴せず、判決は確定した。

  • 45度の猛暑対策、6リットルの水と梅干し

     猛暑が続く日本列島。外出時はもちろん、オフィス内でも空調が利かず、暑さに悩まされるITエンジニアは少なくない。この特集では、オフィス環境の改善方法から、熱中症対策や服装、食事に至るまで、ITエンジニアが知っておきたい暑さ対策を紹介する。

  • グーグルと百度の「子供」、猛追する中国自動運転ベンチャー

     世界中のIT企業と自動車メーカーが開発を競う自動運転の分野で、中国のスタートアップ企業の存在感が高まっている。先をゆく米国を猛追する中国の自動運転開発ベンチャーの今を追った。

  • オフィスでできる猛暑対策、室温と生産性の関係

     猛暑が続く日本列島。外出時はもちろん、オフィス内でも空調が利かず、暑さに悩まされるITエンジニアは少なくない。この特集では、オフィス環境の改善方法から、熱中症対策や服装、食事に至るまで、ITエンジニアが知っておきたい猛暑対策を紹介する。

  • 悪用されているソフトの改良は罪か、Winny裁判が問うたこと

     京都府警は2004年5月10日、インターネットを使ったファイル共有ソフト「Winny」の開発者である金子勇氏を、著作権法違反のほう助容疑で逮捕した。最終的に無罪を勝ち取る2009年まで、5年にわたり法廷で争った。

  • リッチなコンテンツを標準技術で、フロントエンド開発の最新事情

     現在のWebフロントエンド開発には、2つの技術が欠かせない。それが、遷移せずに表示するコンテンツを切り替えるSPAと、オフラインでもWebアプリを動かせるPWAだ。

  • 1日に1万6000社が起業、データで見る中国ITの迫力

     アリババや京東を知っただけで、中国のIT事情を理解したと思うのは早計だ。中国の底力は、むしろ絶え間なく生まれ続ける多数のスタートアップ企業にある。スタートアップ企業の動向を通じて中国の「本当の強さ」を探る。

  • 面倒なソフトウエアテストはAIに任せる、自動化の現実味

     ソフトウエアテストの面倒な作業を人工知能(AI)に任せる。そんな取り組みが始まっている。スタートアップ企業のTRIDENTはプログラミングなしで自動テストのテストスクリプトを作成するサービスのベータ版を公開。デジタルハーツはグラフィックスの動きを確認するテストを自動化する仕組みを開発中だ。

  • 熊本地震の災害復興で負担急増、RPAで切り抜けた宇城市

    政令市・中核市CIOフォーラム報告(3)

     熊本県宇城市の天川竜治総務部部次長兼市長政策室長と中山健太市長政策室参事の2人が、熊本地震を機に始めた「RPAの活用による業務改革」を報告した。

  • 日本の標準時間、東京都小金井市で決めている

     日本における時刻の基準となる日本標準時。一体、誰がどのようにして決めているのだろうか。

  • メインフレーム撤廃し30年ぶりに基幹系刷新、代ゼミが大学入試改革に備え

    代々木ゼミナール

     代々木ゼミナールは基幹システムを30年ぶりに刷新し、運用費を8割減らした。汎用機をクラウドに替え、COBOLアプリを超高速開発ツールでリライトした。コスト削減を果たしつつ、大学入試改革に向けて柔軟なIT環境を整えた。

  • 世界最先端のAI経営は中国に、先頭走るアリババと京東

     全工程を自動化した無人倉庫、自動運転トラックによる無人配送、空港や道路の混雑解消、コールセンターの自動応対――。様々な領域でAIの活用例が出始めている。主役はやはりアリババと京東だ。

  • eスポーツに参入相次ぐ、企業が注目するネットゲーム対戦

     ゲームを競技として楽しむ「eスポーツ」がブレークしつつある。プロリーグが相次ぎ発足し、数万人の観客を集める大規模イベントも。商機と見たゲーム業界に加え、サイバーエージェントやミクシィなどネット企業が相次ぎ参入。NTTグループなどIT企業も虎視眈々とチャンスを狙う。デジタル時代の新たな娯楽産業に迫る…

  • 宇宙はアイデアの源泉、ポーラ「化粧品がなくなる未来」へ布石

     異業種による宇宙ビジネスへの参入や投資が進んでいる。その中で一際目を引く企業が、化粧品メーカー大手のポーラ・オルビスホールディングス(HD)だ。同社は、宇宙ビジネスアイデアコンテスト「S-Booster 2018」の実行委員会を務め、宇宙ベンチャーと投資家を結ぶ「宇宙ビジネス投資マッチング・プラッ…

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