次世代自動車ビジネス研究会【全4回】

車両運動の実験を担当した後、後輪操舵や4輪駆動の制御システムの開発を推進。その後、横滑り防止装置や車両運動統合制御など車両運動制御システムの開発及び普及に従事。2006年、プリクラッシュセーフティー、トヨタセーフティーセンスなど最新の予防安全システムの開発企画を経て、現在自動運転を含む先進安全に関する技術開発企画を担当。

1996年通商産業省（当時）入省以来、エネルギー・環境政策（原子力政策、地球温暖化対策）、通商政策（WTO交渉）、経済産業政策（法人税改革）等を担当。大臣官房人事企画官、放射性廃棄物対策課長を経て2018年1月より現職。

2007年ガリバーインターナショナル（現：IDOM）入社。
人事、マーケティング、商業施設向け新型店舗開発、経営企画を担当。その後、新規事業開発室室長として、コネクティッドカー事業、C2C事業（ガリバーフリマ）、サブスクリプション事業（NOREL）の立ち上げ、アクセラレータープログラムの運営を行う。現在は経営戦略の責任者を務める一方で、人事・カスタマーサクセス・広報の責任者として社内外の多様な人材を活用した企業文化改革を推進中。

1954年埼玉県生まれ。
イーグルバス株式会社・イーグルトラベル株式会社・イメディカ株式会社・株式会社イデア総合研究所の代表取締役社長。
2011年、関東運輸局選定の初代『地域公共交通マイスター』に選出。
2012年、日経ＢＰ社が表彰する第11回「日本イノベーター大賞」優秀賞受賞。
2014年、平成26年度情報化月間（経済産業省、総務省、文部科学省、国土交通省主催）情報化促進貢献企業として国土交通大臣表彰を受賞。
2016年、地域情報化大賞2015（総務省）にて、奨励賞を受賞。
2017年、平成28年度「彩の国経営革新モデル企業」（埼玉県）に指定。
2017年、第9回経営者「環境力」大賞（日刊工業新聞社、環境文明21主催）受賞。
2017年、川越商工会議所「ベストアクション」表彰。
2018年、Forbes JAPAN「スモール・ジャイアンツ」に選出。
2005年、英国国立ウェールズ大学院（MBA）
2013年、埼玉大学大学院理工学研究科博士（学術）理工学博士Ph.D.
2014年、筑波大学大学院客員教授

コンサルティング業界を経て、2004年日産自動車入社。全社的業務効率化プロジェクト、グローバルアフターセールス事業戦略、他OEMとの提携プロジェクト、インド事業の立ち上げ等に携わった後、新生ダットサン事業のブランド戦略、商品マーケティングをグローバルに統括。2018年4月より現職。

日系自動車会社で機械学習研究者として、他社に先駆け、自動運転化を見据えた相乗り型モビリティーサービスの研究開発を推進。その後、経営戦略コンサルティング会社にて、自動車、機械・FA、エレクトロニクスなどの製造業企業における事業戦略/技術戦略の策定支援、経営・業務改革の支援およびオペレーション戦略策定および実行支援、知的財産マネジメントなどを担当。日産自動車入社後は、コネクテッドカー＆モビリティーサービスの戦略立案業務を経て、現在は、自動運転車両も対象としたモビリティーサービスの事業化を担当。

東京・ニューヨークにて、スタートアップ企業の立ち上げ経験多数。2017年、DMM.com社長室にて、グループ会社の様々な新規事業推進サポートを行う。現在AUTO事業の責任者として、テクノロジーカンパニーのworkhouse社と共に事業を推進。

都内輸入中古車販売会社にて、仕入店舗マネージメント等を約7年間経験。2017年、DMM.comの中古車新規事業立ち上げに参画。自動車業界出身の経験で培った中古車の売買知識で、AUTO事業のオペレーション構築や運営現場の統括を担当。

1988年マツダ（株）入社。米国駐在を経て2代目アテンザ主査（開発取り纏め）。
その後、商品企画本部長・商品戦略本部長を経て2015年よりカスタマーサービス本部を担当。執行役員。

1993年(株)日本交通公社入社、団体旅行新宿支店配属後、17年間、企業営業を担務（社員旅行、報奨旅行、視察旅行、イベント、販売促進等）、2009年にエコポイント事業のJTB内の総責任者として、事業展開を行う。2011年(株)JTB法人東京 マーケティング部に配属、環境マーケットにおける国策に連動した、新たな事業領域の拡大と地域貢献（活性）を創造するプロデューサーに着任。2011年12月に(株)日本ユニシスと協業で、EV・PHVユーザー向けの充電課金認証会員サービス事業を起ち上げ、普通充電器（目的地充電網）の販売・設置事業を開始。2012年10月15日より会員サービス事業も開始する。同時に、EV・PHVを活用した、EVモビリティ観光活性事業も展開。環境省の地球温暖化対策事業（技術開発事業）で、鎌倉でのEVバイクのバッテリーシェアリング実証事業、地域における市場メカニズムを活用した取組モデル事業で、観光アプリを活用した京都クレジットの流通メカニズム構築実証事業なども手掛ける。
2018年4月より現職。

1973年9月28日生まれ。rimOnO代表取締役、（兼）有限責任あずさ監査法人 顧問、（兼）株式会社ミズショー 顧問、（兼）亜細亜大学都市創造学部都市創造学科 講師
京都大学大学院工学研究科電気工学専攻を卒業後、1999年4月に通商産業省（現　経済産業省）に入省。2005年～2007年に自動車課において次世代自動車用電池の開発目標策定と技術開発プロジェクト立ち上げ、電気自動車の普及戦略立案、燃費基準の策定・改訂などを担当、その後、2007年からは情報経済課においてスマートハウス、スマートグリッド、スマートコミュニティの戦略立案・関連プロジェクトの企画・実施などを担当。2010年 戦略輸出室／クールジャパン室、2011年 航空機武器宇宙産業課、2013年 (株)産業革新機構への出向を経て、2014年7月に経済産業省を退官。
同年9月に工業デザイナーの根津孝太氏と共に超小型電気自動車のベンチャー企業、株式会社rimOnOを設立。2016年5月に布製ボディの超小型電気自動車”rimOnO Prototype 01”を発表。オープンイノベーション型で自社製品の開発を進めつつ、様々な企業のオープンイノベーションの取り組みを支援。