東急と東急不動産ホールディングス、東急建設、イッツ・コミュニケーションズ(イッツコム)、Connected Designの東急グループ5社は2019年10月10日、「住宅分野におけるIoT化の検討に関する基本協定書」を締結したと発表した。「Ready for IoT」の住まいづくり活動を開始する。

 従来の住宅では、スマートデバイスを設置したい場所にコンセントがない、コンセント不足によるタコ足配線、通信が届かない、など機器の設置条件に制約が生じるケースが度々あるという。協定書に基づき5社は、こうした課題解消に取り組む。「Ready for IoT」は、「未来の暮らしのために住宅をスマートホーム対応に準備しておく状態を示すもの」として、東急グループが独自に打ち出した用語である。

 協定書に基づき、例えばスマートホームに対応するのに不足しているコンセントの数の充足、住まいの隅々までWi-Fiが届きやすい場所へのWi-Fiルーターの配置など、IoTに対応しやすい住宅の設計を進める。

 協定を締結した理由について、技術の進化でセキュリティーや介護/子育て、健康(ヘルス)、生活の利便性など様々な面で大きく変わろうとしており、「クオリティ オブ ライフを向上させる住まいの在り方を追求し、東急グループとして、やるべきことを整理、実行することが社会的な使命だと考えた」と説明する。