プログラミング言語Pythonの開発を支援する米Pythonソフトウエア財団(Python Software Foundation、以下PSF)は2019年9月17日、日本国内で「Python」が商標登録されている事象に対し、行動を取る予定があると明らかにした。Pythonの「本家」とも言えるPSFで商標委員会(Trademark Commitee)の議長を務めるマーク・アンドレ・レンブルグ氏が、国内最大のPythonカンファレンス「PyCon JP 2019」のクロージングセッションに登壇して表明した。

Pythonソフトウエア財団の商標委員会の議長を務めるマーク・アンドレ・レンブルグ氏
(出所:PyCon JP)
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 特許や商標などを検索できる「特許情報プラットフォーム(J-PlatPat)」によると、株式会社アークが出願人で、2018年5月11日に登録された。IT関係者の間では2019年7月ごろに「Python」が商標登録済みであるとの情報が広まり、話題となった。PyCon JPを主催する一般社団法人PyCon JPの寺田学代表理事は「商標に関してレンブルグ議長と連絡を取り合っていた」と話す。

 レンブルグ議長は「寺田代表理事とのやり取りで解決すべき問題であると認識している。これからPSFとして行動を取る」とした。「我々は適切な方法で対処するつもりである。少し時間はかかるが、おそらく1~2カ月後には何かしらの結論を得られるはずだ」と続けた。