ビデオ通話は在宅医療の質を高められるか、栃木県医師会などが検証

2019/08/19 05:00
近藤 寿成=スプール

 栃木県医師会とエンブレース、MICINは、在宅療養患者にビデオ通話を適用した際の有効性を検証する実証プロジェクトを開始した。栃木県内で既に活用されているICTツールに、リアルタイムのビデオ通話機能を組み合わせることで、さらに質の高い在宅医療の提供が期待される。

「患者が看護師等といる場合のオンライン診療(D to P with N)」の概要(出所:栃木県医師会、エンブレース、MICIN)
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 今回のプロジェクトでは、エンブレースが運営する医療介護専用SNS「メディカルケアステーション」と、MICINが運営するオンライン診療サービス「クロン」を活用する。メディカルケアステーションは既に栃木県内で採用されており、栃木県内では「どこでも連絡帳」の名称で運用されている。これにクロンのリアルタイムのビデオ通話機能を組み合わせ、在宅療養患者の診療における有効性や課題、患者や家族、訪問医の安心感と満足度の検証を目指す。

メディカルケアステーション(栃木県内名称「どこでも連絡帳」)の概要(出所:栃木県医師会、エンブレース、MICIN)
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 在宅療養中の患者・家族がビデオ通話機能での診察を適切に受けられる環境構築の観点から、現在「オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」で検討されている「患者が看護師等といる場合のオンライン診療(D to P with N)」形式の実践についても、県内の複数医療機関の協力の下で検討していく。

クロンの利用の流れ。今回はこのうちの問診とビデオ通話の機能を利用する(出所:栃木県医師会、エンブレース、MICIN)
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 栃木県では、診療情報を医療機関の間で共有する栃木県地域医療連携ネットワーク「とちまるネット」と、医療介護の多職種連携のコミュニケーションツールである栃木県統一医介連携ネットワーク「どこでも連絡帳(メディカルケアステーションを利用)」の2つを併用した「とちまる・どこでもネット」による連携を、数年前から行っている。「どこでも連絡帳」は、多職種だけでなく患者本人やその家族も含め、テキスト、写真、動画、資料などの情報を、いつでもどこでもやりとりできる。

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