米GM(General Motors)は2019年5月20日、次世代自動車向けの自動運転機能や運転支援機能、インフォテインメント、接続機能などを実現する基盤となる、新しいデジタルプラットフォームを発表した。2019年後半に発売する2020年型「Cadillac CT5 Sedan」に初めて採用し、2023年までにはほとんどのモデルに搭載するという。

(写真:General Motors)
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 今後5~10年の間に起きる自動車産業の進化に対応しながら、電気駆動システムや運転支援機能、先進アクティブ・セーフティー・システムなどの新機能をすべて動作可能にするのが狙い。そのためには、より広い帯域幅と高い接続性が必要になる。新しいデジタルプラットフォームでは、現在の処理能力の5倍となる4.5TB/hのデータ処理能力を確保する。

 このデジタルプラットフォームを採用することで、車両のライフサイクルを通して機能強化を続けることが可能となる。100Mbps、1Gbps、10Gbpsのイーサネット接続に対応することで、車内での高速通信だけでなく、車外との高速通信がいつでも実現できる。

 また、このプラットフォームの重要な要素として、サイバーセキュリティー対策が挙げられる。GMは早くからサイバーセキュリティー部門を設立し、専門家チームが車両や顧客データへの不正アクセスの発見と対策に努めてきた。さらに、外部の研究コミュニティーと密接に関わりながら、何年も前からセキュリティー脆弱性開示プログラムを実施してきた。その後もサイバーセキュリティーへの取り組みを強化し続けた結果、今では正式な「バグ報奨金」プログラムとして発展している。

 またGMは、自動車業界で新たに発生したサイバーセキュリティーリスクに関する情報を共有、分析するコミュニティー「Auto-ISAC(Automotive Information Sharing & Analysis Center)」の議長も務める。新デジタルプラットフォームには、こうしたセキュリティーに対する知見を踏まえ、ハードウエアおよびソフトウエアレベルでさまざまな保護機能を搭載しているという。