スウェーデンEricsson(エリクソン)は2019年5月7日、最新の消費者意識調査をまとめたレポート「5G Consumer Potential」を発表した(ニュースリリース)。22カ国の15歳から69歳までのスマートフォンユーザー3万5000人と、学術機関や通信事業者、端末や半導体メーカ、スタートアップやシンクタンクの専門家22人へのインタビューなど、過去最大規模の調査を実施し、5Gに関して、業界の一部にある俗説を覆す事実が明らかになったとしている。ちなみに、その俗説とは、「一般消費者が5Gから得られる短期的利益はほとんどない」「本質的に5Gが必要な事例などなく、消費者は5Gのために割増料金を払ってもよいと思っていない」「5Gが有効に使えるのはスマートフォンのみである」「5G時代になっても現在の利用形態は変わらない」といったものである。

5Gに関するICT業界の4つの俗説
(出所:Ericsson)
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 このレポートは、下記ダウンロードサイト(「5G Consumer Potential」ダウンロードサイト)から入手可能となっている。

 今回の調査では、全世界の43%のスマートフォンユーザーが都心の混雑部でネットワーク障害に直面しており、大都市圏では10人に6人の割合で発生しているとの回答が得られた。これらのユーザーは、5G導入での通信混雑緩和に期待するとしている。

各国スマートフォンユーザーのネットワーク障害遭遇比率
(出所:Ericsson)
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 消費者が5Gのために割増料金を払いたくないという説についても、20%の増額なら許容できるとの結果が出ており、5G早期導入者の半数は、32%の増額でもよいと回答している。

5Gサービス加入に伴う通信費増額許容範囲
(出所:Ericsson)
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 一方で、10人に4人が、5Gサービスプランに期待するものとして、高速性に加えて、信頼性の高さを挙げている。

5Gサービス導入検討時の着目点
(出所:Ericsson)
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