乗り換え案内サービスを提供するジョルダンは2019年3月26日、自社のスマートフォンアプリを使った電子チケットサービスを2019年5月から提供すると発表した。まずは交通機関と宿泊や食事がセットになった企画きっぷからサービスを提供する。タクシーやレンタカーなども組み合わせたMaaS(モビリティー・アズ・ア・サービス)に発展させたい考えだ。

 公共交通機関向け電子チケットで実績を持つベンチャーの英マサビ(Masabi)と提携した。同社のスマホ向け電子チケット技術を導入し、ジョルダンが提供するアプリ「乗換案内」から、鉄道やバスなどを乗り継げて食事券や宿泊券、観光施設の入場券なども一体になった観光商品の企画きっぷを購入できるようにする。5月までには最初に売り出す商品をそろえる計画だという。

ジョルダンの佐藤俊和社長(右)と提携した英マサビのジャコモ・ビジェーロ アジア地区ビジネス開発・パートナーシップ担当責任者(左)
[画像のクリックで拡大表示]

 現在、交通事業者や旅行会社、観光関係者らに参画を呼び掛けており、「モビリティーの課題を解決する業界横断の仕組みに発展させたい」(佐藤俊和社長)としている。ヤフーなど乗り換え案内サービスの競合他社にも参加を呼び掛けるとしており、同じ電子チケット技術の採用を広げたい考えだ。

 マサビはQRコード型や、スマホ画面に表示した券面を駅員らが目視で確認する「目検」型の電子チケット技術に強みを持つ。ニューヨーク都市圏を走るMTA(メトロポリタン・トランスポーテーション・オーソリティー)など、欧米を中心に40以上の事業者に採用されている。

 QRコード型なら一定時間でコードを再生成し、目検型なら券面の背景模様を動的に変化させるなどの不正使用防止技術を搭載している。欧米で普及が進みつつある非接触EMV(EuroPay、Mastercard International、Visa International)に対応した技術も持つが、現時点ではSuicaなど日本で普及するFeliCa技術を使ったIC乗車券には対応していない。

 このため交通事業者は目検型を使うかマサビのQRコード型に対応したリーダーを採用する必要がある。佐藤社長は欧米のほか中国でも公共交通機関でQRコード型の普及が進みつつあることを挙げ、一部改札にQRコード型リーダーを搭載してもらうことで「FeliCaとの共存を図る」(佐藤社長)としている。

マサビの電子チケットで用いるスマホアプリとリーダー
[画像のクリックで拡大表示]
■変更履歴
記事掲載当初、本文中で佐藤俊和社長の名前を誤って記載しておりました。お詫びして訂正します。本文は修正済みです。 [2019/03/27 19:30]